ブランド認知は企業の製品やサービスが市場や消費者にどれだけ知られているかを示す指標です。日々あふれる情報の中で、自社のブランドを確実に届けることは競合優位を築くうえで欠かせません。

本記事ではブランド認知について、メリットや測定方法、そして実際にブランド認知度を高めるプロセスを解説します。ブランド強化を考える際の基礎知識として、ぜひ参考にしてみてください。

ブランド認知とは？

ブランド認知とは、市場において自社の名称やロゴ、提供している商品やサービスなどがどの程度理解・記憶されているかを意味します。消費者が商品を購入する際に、そのブランドを思い浮かべたり、店頭で見たときに「あの企業のものだ」と分かるかどうかがポイントです。

企業によっては社名や商品名、サービス名を一致させて認知を獲得する場合もあれば、企業名とは別のブランド名を展開する場合もあります。いずれにしても「消費者がどのくらい自社の存在を知っているか」を測るうえで、ブランド認知を明確に管理することが重要となります。

ブランド認知を高めるメリット

ブランド認知が向上すると、消費者が自然と商品を想起し、他社製品を選ぶ前に自社ブランドへ興味を持つ確率が高まります。価格競争の回避や顧客ロイヤルティの向上、新規顧客や採用面での優位性など、多岐に渡るメリットがあります。

以下では、上記3つのポイントを解説します。

価格競争の回避につながる

ブランド認知が十分に確立されると、消費者は価格だけでなくブランドへの信頼や品質イメージを判断材料にするようになります。競合他社が価格を下げても、独自のブランド力があれば顧客が離れにくいです。

たとえば、同じジャンルの商品であっても「このブランドだから多少高くても買いたい」と思ってもらえる状況が生まれるのです。これはコモディティ化を防ぎ、安売り合戦に巻き込まれにくくなる利点につながります。結果として適正利益を確保しやすくなり、長期的な収益力を支える大きな要素となります。

顧客ロイヤルティ・満足度を向上させられる

ブランドが認知され、消費者に選ばれるようになると、愛着やロイヤルティが高まります。認知度が高いブランドは社会的な安心感や評判を伴い、顧客が「使い続けたい」「他人に薦めたい」と思う確率が上がるのです。

信頼されるブランドでは顧客満足度が高まり、リピート購入や追加サービスの利用など、LTV（顧客生涯価値）の向上にも寄与します。口コミやSNSでのポジティブな発信が広がれば、新規顧客の獲得にも好影響を与えます。ブランド認知の向上は、企業と顧客の関係性を強固にする基盤でもあるのです。

新規顧客獲得・採用面での優位性が得られる

ブランド認知が高い企業は、初めてその業界や製品群に触れるユーザーからも、「聞いたことがある企業」として興味を持たれる確率が高まります。そうしたユーザーが検索エンジンや店頭でブランド名を見つけた際に、安心して購入を検討しやすくなるのです。

また、人材採用面でも有名ブランドの企業は、求職者の応募意欲を高める強みを持ちます。求職者が企業名を認知している状態であれば、「ここなら安心して働けるのでは」と思い応募を検討しやすいです。結果として、優秀な人材獲得につながる可能性が高くなります。

ブランド認知度の種類

ブランド認知度には、大きく分けて「純粋想起（ブランド再生）」と「助成想起（ブランド再認）」の2種類があります。消費者がブランドをどのように思い出し、どれだけ覚えているかを判断する指標です。

ここでは、ブランド認知度の種類ごとの特徴と違いについて解説します。

純粋想起（ブランド再生）

純粋想起は、消費者に何の補助も与えずに「思い浮かぶブランド名を挙げてください」と尋ねたときに、自然に想起される状態を指します。たとえば「スポーツドリンクといえば？」と聞かれて、すぐに1社や複数のブランドが頭に浮かぶのが純粋想起です。

この状態まで到達するのは、ブランドロゴや広告活動などで長期的に印象を築いている企業が多いです。純粋想起を高めると、消費者が比較検討の前に自社製品を候補に入れてくれる可能性が高まるため、購入率やリピート率の向上に大きく寄与します。

助成想起（ブランド再認）

助成想起は、消費者が特定のブランド名やロゴを見たり、ヒントを与えられることで「ああ、そのブランドを知っている」と再認できる状態です。「この中で知っているブランドはどれですか？」という質問に対してリストを見ながら回答するのが代表例です。

純粋想起よりはハードルが低く、ヒントが与えられれば「聞いたことがある」と反応してもらえることが多いです。しかし、消費者の心に強く刷り込まれているわけではない可能性も考えられ、純粋想起ほど購買行動につながりにくい面があります。それでも助成想起の強化は、認知度アップのステップとして重要です。

ブランド認知度を測定する方法

ブランド認知度を客観的に把握するには、さまざまな調査や指標が活用できます。街頭調査や郵送調査、インターネット調査だけでなく、顧客ロイヤルティを図るNPS®も参考になります。

ここでは4つの具体的な測定手法を取り上げます。

街頭調査

街頭調査は、実際に街中で一般消費者に声をかけ、ブランド名や認知度を調べる方法です。具体的には、会社名や商品ロゴを見せて反応を確認したり、まったくのフリーテーマで知っているブランドを挙げてもらう形式が多いです。

実際に人と対面することで回答の信憑性や温度感がわかりやすく、追加の質問や感想を聞き出しやすいメリットがあります。一方で、人件費や場所の確保、時間帯の調整などのコスト面や手間がかかるため、大規模に行う場合は企画やスケジュール管理が重要です。

郵送調査

郵送調査では、アンケート用紙を郵送して回答を回収する形式をとります。インターネット環境が整っていない層や、高齢者などを含む幅広いターゲットにアプローチしたい場合に有用です。

紙ベースでの回答は、心理的にじっくり考えて書く人も多いため、定性データが豊富に得られる可能性があります。ただし、返信率を上げるために送付先のリスト作成や、返信用封筒の同梱など配慮が必要になります。回答後の集計には手動作業が絡む場合が多く、作業コストが高い点に注意が必要です。

インターネット調査

インターネット調査は最も手軽でスピーディーにデータ収集が可能な方法です。アンケートフォームを作成し、調査会社のモニターやSNS、ウェブ広告などを使って対象者を募集します。数百〜数千人規模で回答を集められるため、統計的な信頼性も高まりやすいです。

質問内容や回答形式を柔軟に設定できるほか、クロス集計やリアルタイム分析などの利点があります。ただし、インターネットに慣れていない層が回答しにくいなど、サンプルが偏りがちになるリスクがあります。調査設計時にはターゲット選定を丁寧に行う必要があります。

NPS®（Net Promoter Score）

NPS®（ネットプロモータースコア）は顧客に「このブランドを友人や同僚に勧める可能性はどれくらいあるか」を0〜10の11段階で尋ね、その回答の分布から算出する指標です。推奨者と批判者の割合を比較することで、ブランドロイヤルティや満足度の程度を定量的に測定できます。

NPS®が高いブランドは支持率や口コミ力が強く、ブランド認知度においても優位である可能性が高いです。ただし、NPS®は必ずしも純粋想起を直接測定するわけではない点に注意しましょう。他の調査と組み合わせて活用すると、総合的なブランド評価が得られます。

純粋想起と助成想起を測定する質問の例

純粋想起を測定したい場合は「〇〇（カテゴリ）の商品やサービスと聞いて、まず最初に思い浮かぶブランド名をすべて挙げてください」といった質問をします。ここではブランド名を一切提示せずに回答者が自由記述する形をとります。

一方、助成想起を測定する際には「〇〇のカテゴリには以下のブランドがあります。この中で知っているものを選んでください」といったリスト形式を示し、その中でどれを認知しているかを回答してもらいます。こうした設問方法の使い分けが、正確なブランド認知度の把握につながります。

ブランド認知を高めるためのプロセス

ブランド認知を強化するには、まず自社のブランドコンセプトを明確にし、ターゲット顧客の定義から始めましょう。その後、具体的なプロモーション戦略やチャネルを選び、メッセージを伝達します。

このとき、認知度の変化を測定し、うまくいかなかった場合はメッセージやチャネルを修正するサイクルを回すことが大切です。SNSやマス広告、イベントなど多角的な施策を組み合わせながら、ターゲットの接点を増やし、長期的にブランドイメージを構築していきます。

ブランド認知を高める具体的な5つの方法

ここでは、ブランド認知を向上させるうえで有効とされる5つの方法を紹介します。ブランドロゴやキャッチコピーの整備から大規模広告、オンライン活用、イベント企画まで、さまざまなアプローチがあります。

自社のリソースやターゲットに合わせて選択し、組み合わせると良いです。

1．ブランドロゴを作成・更新する

ブランドロゴは企業や商品の顔となる存在であり、視覚的に印象を与える非常に重要な要素です。ロゴを目にするだけで「これはあの会社の製品だ」と認識してもらえる状態を目指します。

ロゴを作成・更新する際には、色彩や形状にブランドの理念や特徴を反映させるのがコツです。ターゲット層の感性に合ったデザインを採用することで、短時間で強い印象を植え付けることができます。メインカラーやフォントなどを一貫して使い続けることで、ブランドロゴが長期的に消費者の記憶に残りやすくなります。

2．キャッチコピーの設定・見直し

キャッチコピーはブランドの理念や魅力を端的に表現する文章です。ターゲット層が抱える問題を意識しながら、ブランドがどのように解決や価値提供を行うのかを表現すると、消費者の共感を得やすくなります。

ただし、キャッチコピーが時代や市場の変化に合わなくなった場合は、積極的に見直すことも大切です。大規模なCMやイベントで一貫して使えば認知度が高まる反面、飽きられたり逆効果になったりするリスクもあります。定期的にテストを行い、消費者の反応をチェックしながら最適なコピーを維持すると良いです。

3．マス広告を使う

マス広告はテレビCMや新聞、雑誌などの大衆向けメディアを活用した広告手段です。大量の人々へ一度にリーチできるため、一気にブランド認知度を押し上げる効果が期待できます。特に、新商品のローンチ時や企業イメージの刷新を図る際に効果的です。

一方で、制作費や放映費が高額になりがちな点には注意しましょう。投下した資金に見合う効果を得るためにも、事前のメッセージ検証やターゲット選定を十分行うことが欠かせません。マス広告を打った後は、認知度調査などで具体的な成果を測ると良いです。

4．オンライン広告の活用とSEO対策

インターネットの普及に伴い、オンライン広告やSEO（検索エンジン最適化）はブランド認知を高める有力な手段です。リスティング広告やディスプレイ広告を使えば、興味関心のあるユーザーに的確にアプローチできます。

また、SEO対策によって自社サイトやブログが検索上位に表示されるようになれば、自然な形でユーザーが接触する機会が増えます。コンテンツマーケティングと組み合わせ、顧客にとって有益な情報を発信すると、信頼度アップと認知拡大に同時にアプローチできます。

5．イベント・コラボ企画の実施

イベントやコラボ企画を通じて直接的に顧客と触れ合う機会を作ることも、ブランド認知度向上に効果的です。体験型イベントや期間限定のコラボ商品などは話題性が高く、SNSなどで拡散されやすい特性があります。

共通のターゲットを持つ他社や、著名なアーティストとのコラボは双方のファン層を取り込めるメリットがあります。ただし、コラボ相手とのブランドイメージが噛み合わない場合は、逆に混乱を招く可能性もあるため、価値観や世界観の合致を十分に検討してから実施しましょう。

ブランド認知に関するよくある課題と対策

ブランド認知を高めたいと考える企業は多い一方で、市場の競合や消費者の注意分散など、さまざまな障壁が存在します。ここでは、代表的な3つの課題について、対処法を含めて紹介します。

市場で過度な競合が発生する

成熟市場や急成長市場では競合が激増し、広告や宣伝が大量に溢れる状況が生じます。このような状態では、いくら広告を打っても埋没してしまい、ブランド認知が上がりにくいケースがあります。

解決策としては、差別化要素を明確に打ち出すことが肝心です。価格以外の付加価値や企業理念などで特化する戦略や、徹底したターゲット細分化を行う手法があります。また、広範囲に広告を打つよりも、特定コミュニティへの深耕を図るニッチ戦略を検討するのも有効です。

消費者の注意が散漫になる

デジタル社会では、消費者が一日に触れる広告や情報量が膨大であり、従来型の宣伝方法だけでは印象に残りにくくなります。インパクトを与えたり、記憶にとどめたりするには独自のクリエイティブやストーリーテリングを駆使する必要があります。

SNSやYouTubeなどの動画プラットフォームでは、数秒単位で興味を引く工夫をしないと簡単にスキップされるリスクがあります。ユーザーインタラクションを誘発する企画や、ユーザーに選ばれるコンテンツ作りに注力し、消費者の注意を引き続ける工夫が重要です。

十分なリソースを割けない

ブランド認知向上を狙うには、広告費や人材、施策の運営時間など、ある程度のリソースが必要です。中小企業やスタートアップなどではそのリソースが限られ、思うように大きなキャンペーンを展開できない場合があります。

このような場合は、SNSやインバウンドマーケティング、パートナーシップの活用など、コストを抑えながらも効果を狙える手段を組み合わせると良いです。また、少額でも継続的に情報発信を続けることで、徐々にブランド認知を形成していく施策を計画的に実行することが求められます。

ブランド認知に関するよくある誤解

ブランド認知を高めるうえで、多くの企業が誤解してしまう点があります。たとえば「社名を広めれば十分」「できるだけ多くの消費者をターゲットにする」「大規模な広告が不可欠」などが代表例です。

ここでは3つの誤解を具体的に解説し、正しい認識を示します。

社名やブランド名の認知拡大で十分

社名やブランド名が広く知られること自体は大切ですが、それだけで顧客が購入や契約を決断するとは限りません。ブランドイメージや製品の特徴が分からなければ、認知度が高いだけでは売上には直結しにくいです。

「名前を聞いたことがある」という状態から、「このブランドを選びたい」という意欲を育むには、商品特性や独自の価値など、より具体的な情報を伝える努力が必要です。単なる知名度だけでなく、イメージ戦略やストーリーテリングを組み合わせてユーザーの心を掴む工夫を忘れてはいけません。

できるだけ多くの消費者への認知拡大が必要

多数の消費者にアプローチするほど認知度は上がりますが、全員を対象にしようとしてコストや手間が膨大になり、効果が分散してしまう恐れがあります。むしろ、自社の商品やサービスにマッチするセグメントを絞り、集中して認知度を高める方が投資対効果が良いことが多いです。

たとえば、高価格帯の化粧品であれば、経済力や美容意識の高い層を狙って広告を出す方が、万人に向けた大雑把なアプローチより効果的です。ターゲットを明確にしてそこに深く訴求することで、満足度の高い顧客群を形成できます。

大規模な広告キャンペーンが必須

テレビや新聞、ビルボードなどの大規模広告を行えば、確かに多数の人にリーチできます。しかし、莫大な予算がなくてもブランド認知を高めることは可能です。SNS活用やインフルエンサーとの連携、独自イベントの企画など、低コストで話題性を作る方法も数多くあります。

重要な点は、自社が発信するメッセージがターゲットに合っているか、そして記憶に残る体験を提供できているかです。大規模広告が難しいときでも、工夫とクリエイティブを駆使すればブランド認知を着実に伸ばせます。

まとめ

ブランド認知は企業や商品が市場で選ばれるための要素として大切です。純粋想起や助成想起など、異なる形の認知度を把握しながら目指すゴールを設定し、ブランド認知の拡大に取り組みましょう。調査や測定手法を活用し、改善のための施策を定期的に行うことで、長期的なブランド価値を育むことができます。

新規顧客の獲得やリピート率の向上、採用面のアドバンテージなど、ブランド認知がもたらすメリットは多岐にわたります。社名の認知だけにとどまらず、顧客がブランドに抱くイメージや期待を高める戦略を意識してください。適切なターゲット設定や工夫あるプロモーションによって、企業の存在感を確固たるものにしていきましょう。

koujitsu編集部

マーケティングを通して、わたしたちと関わったすべての方たちに「今日も好い日だった」と言われることを目指し日々仕事に取り組んでいます。