新規事業開発に携わる人の多くは、成果が出るまで数年単位の期間がかかるため「しんどい」と感じることが多いです。目標が明確でなかったり、上司やチームのサポートが得られなかったりして、孤立感やストレスが高まることがよくあります。

本記事では、新規事業開発をしんどいと感じることについて、背景やよくある9つの理由、解決のための具体的アプローチを解説します。組織体制や個人の行動を見直し、前向きに新規事業開発を進めるためのヒントを提供します。

新規事業開発が「しんどい」と感じる背景

新規事業は、既存事業と異なる領域への進出や新たな商品・サービスの立ち上げを伴います。これにより、市場調査から仮説検証、ユーザーインタビューまでゼロベースで行う必要があり、担当者に大きな負担がかかります。

さらに、リスクや不確実性が高いため、組織内で十分な理解を得られないまま進めるケースが多いです。上層部や他部署との温度差が生じることで、必要なリソースが集まらないまま困難を抱える例は少なくありません。

こうした状況が重なると、「正当に評価されない」「スキル不足を感じる」「リソース不足で思ったように開発を進められない」などの背景から、新規事業開発を「しんどい」と感じるのです。

新規事業開発が「しんどい」と感じる9つの主な理由

新規事業開発はリソース不足や人間関係の問題、知見や経験を活かせないなどの理由から、難しさを感じるケースが多いです。ここでは、新規事業開発を「しんどい」と感じる9つの理由をみていきましょう。

1. 上司に新規事業開発に関する知見・スキルが不足している

新規事業開発を理解していない上司の下だと、必要な意思決定が遅れる場合や、アイデアを活かせずに却下される場合があります。既存事業の成功体験ばかりを重視し、新しい取り組みに対する許容度が低いことが原因となるケースが多いです。

提案しても「リスクが大きい」「実績がない」と返されると、担当者はモチベーションを失いやすくなります。こうした状況を改善するためには、上司への情報共有や社内勉強会などで新規事業開発の特性を理解してもらう努力が大切です。

2. 部署間の協力関係が構築されていない

新規事業は、社内のあらゆる部署から人材やリソースを引き出す必要があるにもかかわらず、既存事業を優先する風土が根強い場合があります。加えて、評価制度が既存業務中心に設計されていると、他部署が新規事業に協力してくれないことが起こります。

その結果、営業や開発などへの依頼が後回しにされ、プロジェクトの進行が遅延する恐れが高まります。経営層の後押しや社内ルールの見直しを進めて、新規事業開発に参加する部署のメリットを明確化する工夫が有効です。

3. 過去の知見やノウハウの有効活用ができていない

既存事業で培った技術やノウハウを新規事業に活かそうとしても、市場環境やターゲットの違いから効果が薄まる場合があります。新規領域では求められるスキルセットや販売チャネルが変わるため、これまでの成功体験がそのまま通用しないのです。

その結果、「頑張ってきたことが役立たない」と感じやすくなり、担当者はストレスを感じるようになります。対策としては、既存事業の強みと新規事業のニーズを改めて照合し、活かせる部分だけを抜き出して再構築する必要があります。

4. 新規事業開発の目的が不明瞭

新規事業の立ち上げ時に、具体的なゴールや評価指標が曖昧になっており、担当者は「何を達成すれば成功か」が分からず手探り状態に陥る場合があります。

ゴールが不明瞭だとリソース配分や優先順位も決めにくく、社内合意が取りにくいです。定期的に経営層やプロジェクトメンバーが集まり、目的や指標をアップデートする仕組みを整える必要があります。

5. 新規事業開発における人材不足

社内には優秀な人材がいても、新規事業に専念できる人員が確保されていないケースが多々あります。既存事業の運営や別プロジェクトでの業務が優先され、新規事業は「空き時間で進める」という状態になってしまうのです。

人材不足が続くと、開発やマーケティング、データ分析などを同じメンバーが兼務しなければならず、業務量が過多になるリスクがあります。このように過労状態が続くと、疲弊してパフォーマンスが低下し、プロジェクトの停滞を招きます。

6. 担当者の負担が重すぎる

新規事業開発は企業の将来を左右する場合が多く、担当者にかかる期待とプレッシャーは大きいです。上層部から「これで会社が変わる」といった期待をかけられる反面、具体的なサポートやリスク許容は十分に示されないケースがあります。

失敗すれば経営に影響するリスクがあるため、過度に自己責任を感じやすいです。その結果、ストレスが増大し、モチベーションが低下することも少なくありません。周囲がフォローし合う仕組みやメンターの存在が必要です。

7. 計画に沿った事業進行が難しい

新規事業は未知の要素が多く、初期の事業計画通りに進むことは稀です。ユーザーの反応や市場の変化が想定外だったり、開発コストや期間が予定を上回ったりするケースが一般的です。

計画通りに進まないと焦りが募り、経営陣や現場の間で不満が生まれやすくなります。方向修正やピボットが必要な段階でも、社内の合意形成に時間がかかり、担当者が「しんどい」と感じる原因になるのです。

柔軟にゴールやフェーズを見直す仕組みを導入することで、計画とのズレを前向きに捉えられるようになります。

8. 業務の基準や求められるレベルが高すぎる

新規事業開発にはマーケティング、技術、財務、チームマネジメントなど多岐にわたるスキルセットが求められます。担当者に求められるスキルや業務の基準のレベルが高すぎると、担当者が学習や実務の両面で負担を感じやすいです。

特に若手社員が大きなプロジェクトを任される場合、相談相手が少ないと孤立感を深めます。スキル不足を自覚しながら追い込まれると、「しんどい」と感じる要因が増大します。

必要に応じて研修やオンライン講座を活用し、社内外の支援を得ることで、ハードルを下げる工夫ができます。

9. 評価基準が曖昧で評価が難しい

新規事業は短期間で目に見える売上を生みにくいため、既存事業と同じ指標で評価すると担当者が報われないケースがあります。学んだ失敗や試行錯誤の価値が数値化されず、周囲から「成果が出ていない」と見なされてしまいます。

こうした評価基準の曖昧さは、「頑張っても報われない」という心理的負担を増やす原因になります。経営者や管理職が新規事業のKPIや査定基準を明確化し、プロセスと結果の両方を評価する仕組みを導入することが求められます。

新規事業開発の「しんどい」状況を改善する6つの方法

新規事業開発では、ほとんどのケースで課題や困難を経験するため、あらかじめトラブルを解決する方法を把握しておくことが大切です。ここでは、新規事業の「しんどい」状況を打破する6つの方法を解説します。

1. 社長直下の部署として新規事業を進める

新規事業開発を既存部門の下に置くと、他の業務が優先されて十分なリソースが得られないケースが多いです。そこで、社長直下の部署として位置付ければ、トップダウンでのリソース配分がしやすくなり、部門間の調整もスピーディーに行えます。

また、経営陣との直接的なコミュニケーションが増えるため、方向性のズレや目標の曖昧さが早めに修正できます。新規事業開発を社長直下で進めることで、組織全体が「会社の将来を担う重要プロジェクト」として認識しやすくなります。

2. 外注パートナー、外部委託を活用する

新規事業開発は多岐にわたる専門知識を要するため、社内リソースだけで全てを補うのは困難です。そこでデザインやシステム開発などを外注し、専門パートナーからノウハウを取り入れるとスピードと品質が向上します。

また、社内の各部署と円滑に連携する工夫も重要です。評価制度や上層部の方針を見直し、新規事業へ貢献したメンバーが正当に評価される仕組みを整えることで、協力体制が生まれやすくなります。

お互いの強みを活かし合うコラボレーションが実現すれば、担当者の「しんどい」を軽減しつつ成果を最大化できます。

3. 目標の引き直し・ピボットを検討する

新規事業は最初の計画通りに進むことが珍しく、途中で軌道修正が必要になる場合が多いです。市場調査やユーザーフィードバックを通じて成果が出ないときは、思い切って目標やサービス内容を引き直すピボットを検討しましょう。

ピボットを行うことで、うまく機能しないビジネスモデルを引きずらずに済み、リソースの浪費を抑えられます。ただし、ピボットには社内合意を得るためのデータや根拠が欠かせません。

定期的なレポーティングや検証結果の共有を行い、なぜ現在の方法ではうまくいかないのかを整理してから次の仮説を進める姿勢が大切です。

4. 人事評価制度を見直す

既存事業と同じ評価指標で新規事業を計ると、担当者の努力や試行錯誤が「成果につながっていない」と見なされがちです。こうしたアンバランスを解消するために、新規事業特有の検証プロセスやチャレンジを評価に含める制度設計が求められます。

たとえば、ユーザーインタビューや実験回数、学んだ失敗の質など、プロセスに焦点を当てる指標を導入すると担当者が積極的に動きやすくなります。経営陣や管理職が新規事業の不確実性を理解し、チャレンジを肯定的に捉える文化づくりを進めることが大切です。

5. メンター制度の導入を検討する

新規事業開発には独特の困難があり、若手担当者は特に戸惑う場面が多くあります。そこで、経験豊富なメンターを指名して、定期的に相談やフィードバックを行う仕組みをつくると安心感が高まります。

メンターは外部コンサルタントでも社内の先輩社員でもかまいません。重要なのは、実践的な知識と客観的視点を持って、課題の本質を指摘し、次の行動を促してくれる存在であることです。

孤立しがちな新規事業担当者が背中を押され、リスクをポジティブに捉えられるようになるメリットが期待できます。

6. 外部コンサルタントに改善を依頼する

自社リソースが不足している場合や、どうしても行き詰まっている場合には外部の専門家やコンサルタントの活用がおすすめです。新規事業開発を数多く支援してきたプロは、他社事例や豊富なノウハウを持ち合わせており、短期間で効率の良いプランを提示できます。

また、外部の視点が入ることで社内の慣習や前提を疑うきっかけにもなります。変革のスピードを上げつつ、担当者の「しんどい」を和らげる効果が期待できます。ただし、任せきりにするとノウハウが社内に蓄積しないため、定期的な情報共有が必要です。

新規事業開発のしんどい状況を避けるためのポイント

新規事業開発の課題やトラブルへの対処法の把握は重要ですが、そもそも「しんどい」状況を予防することも大切です。ここでは、新規事業開発のしんどい状況を避けるためのポイントを解説します。

新規事業開発に適した人材をアサインする

新規事業開発には不確実性に対応する柔軟な思考や、高い学習意欲、リスクを取る覚悟が求められます。これまでのルーティンワークが得意な人材や既存事業に固執するタイプでは、未知の課題に対して頑なになる傾向があります。

組織内で「ゼロから何かを作り上げたい」「失敗を糧に成長したい」といった意欲を持つ人を見極めてアサインすると、しんどい状況に直面しても前向きに乗り越えやすくなります。配置時には面談や適性テストを活用し、適正をしっかり把握することが大切です。

新規事業の立ち上げ前の調査を徹底する

新規事業開発で「しんどい」となる原因の一つは、立ち上げ初期の情報収集や市場調査が不十分だったことに起因します。最初に入念なリサーチを行い、ターゲット市場の大きさや競合状況、顧客ニーズを把握すれば、後の方向修正が少なくなります。

仮説を検証するためのPoC（Proof of Concept）やMVP（Minimum Viable Product）の早期実施も有効です。小さな段階でユーザーやステークホルダーからのフィードバックを得られれば、大きな手戻りを防ぎ、担当者の負担を軽減します。

新規事業開発の専門家のサポートを受ける

社内に十分な新規事業の経験がない場合、スタートアップ支援や外部コンサルと協業する選択肢があります。彼らは数多くの事業立ち上げを見てきた実績を持ち、成功と失敗両方のパターンを把握しています。

初期段階からプランニングと検証を一緒に進めることで、リスクを最小化しつつスピードを維持できます。ただし、外部に完全依存すると社内ノウハウが蓄積されないリスクがあるため、担当者も積極的に学び、社内の知見として活用する体制が必要です。

新規事業開発のやりがいやメリット

新規事業開発には困難やトラブルがつきものですが、必ずしもデメリットだけではありません。ここでは、新規事業開発のやりがいやメリットを紹介します。

自分のアイデアが形になる可能性がある

新規事業開発の最大の魅力は、自身のアイデアが承認されたり、世の中に影響を与える瞬間を体験できたりすることです。自由度が高く、過去の常識にとらわれない発想を生かせる環境は貴重です。

また、新しいプロダクトやサービスがユーザーに喜ばれたり、予想を超える好反応を得たりする喜びは何にも代えがたい達成感をもたらします。こうした自己実現や創造の楽しさが大きなモチベーションとなり、「しんどい」プロセスを乗り越える原動力になります。

スキルアップ/キャリアアップにつながる

新規事業開発には戦略立案、マーケティング、財務、チームマネジメントなど多岐にわたるスキルが求められます。未知の領域を切り開く中で、自然と幅広いビジネス能力が身につき、短期間で大きく成長できる機会が増えます。

失敗事例や課題への対処から学べる経験は、既存事業では得られない独特のものです。こうした成長は将来的に他企業やベンチャーへの転職、あるいは起業を考える場合にも大きな武器になります。

多面的な実践を通じて培ったスキルセットは、会社や業界を超えて活躍の場を広げる可能性を高めてくれます。

社会にインパクトを与えるチャンスがある

新規事業開発は、社会に新しい価値やサービスを提供し、人々の生活や産業構造を変える力を持ちます。たとえば、環境負荷を下げる技術の応用や、医療・教育分野での課題解決に取り組むプロジェクトなど、社会的意義の高い分野で活躍できるのが特徴です。

こうした大きなスケールの変革に携われるのは新規事業ならではのやりがいといえます。企業や組織の枠を超え、多様なステークホルダーとの連携が必要になるため、実績を積めば大きな自己成長にもつながります。

社会的インパクトを実感することは、担当者のモチベーションを高め、「しんどい」を乗り越える原動力にもなるはずです。

まとめ

新規事業開発が「しんどい」と感じられるのは、リスクの高さや社内での理解不足、リソースの限界など多くの要因が絡むからです。しかし、その困難を乗り越えた先には、会社の大きな成長と個人のスキルアップが待っています。

しんどい状態から抜け出すには、社長直下で権限を得る方法や外部の専門家を活用する手段が効果的です。評価制度や目標設定を見直し、ピボットを恐れない柔軟な姿勢を持つことも大切です。

自分が携わるプロジェクトが社会に影響を与える可能性を考えれば、チャレンジする意欲は高まります。早い段階で最適な施策を導入し、しんどい状況を打破して新規事業の成功を目指してください。

koujitsu編集部

マーケティングを通して、わたしたちと関わったすべての方たちに「今日も好い日だった」と言われることを目指し日々仕事に取り組んでいます。