2026.10.29

採用サイトの費用｜金額に幅が出る理由と内訳・予算の立て方・抑え方

採用サイトを作ろうと考えたとき、最初に気になるのが「いくらかかるのか」という点ではないでしょうか。料金表や解説記事を調べてみると、月額の利用料だけで始められるサービスもあれば、取材や撮影を含む大がかりな制作例もあり、金額の幅が大きくて判断に迷う方も多いはずです。

この記事では、採用サイトの費用に幅が出る理由、制作費用の内訳、制作方法ごとの費用のかかり方、公開後に必要な費用、予算の立て方と費用の抑え方を順に整理します。具体的な金額は依頼先や条件によって大きく変わるため、ここでは見積もりを読み解き、自社に必要な予算を決めるための考え方を中心にお伝えします。

採用サイトの費用や作り方で迷っている方は、koujitsuにご相談ください。採用の目的や予算をうかがい、必要な範囲から一緒に整理します。
お問い合わせはこちら

確認したい ポイント	結論	詳細
採用サイトの費用の目安は？	作り方と依頼範囲で大きく変わる	ツールの月額利用から、取材や撮影を含むオーダーメイド制作まで方法が幅広く、ページ数や機能でも総額が変わる。
採用サイトの費用の内訳は？	企画・制作・取材・機能・進行管理	企画設計、デザインとコーディング、取材・撮影・原稿、CMSや応募フォーム、ディレクションに分けて見積もりを確認する。
採用サイトの予算の決め方は？	採用目標から逆算し初年度総額で見る	採用したい人数と課題から必要なページを決め、公開後の更新や集客の費用も含めて採用活動全体の中で配分する。

採用サイトの費用に大きな幅がある理由

採用サイトの費用に大きな幅があるのは、「どの方法で作るか」と「どこまでを外部に任せるか」の組み合わせが会社ごとに大きく違うからです。同じ「採用サイト」という呼び方でも、募集要項を載せるだけの1ページと、社員インタビューや職種紹介を多数そろえたサイトでは、必要な作業量がまったく異なります。

相場の金額だけを見て予算を決めると、必要な作業が含まれていなかったり、反対に使わない機能まで費用を払ったりすることになりがちです。まずは費用を左右する要素を知り、自社の採用に必要なものを選ぶことから始めましょう。

作り方によって費用のかかり方が変わる

採用サイトの作り方は、大きく分けると採用管理ツールや作成サービスを使う方法、テンプレートやCMSを使って制作する方法、制作会社にオーダーメイドで依頼する方法の3つです。ツール型は月額の利用料が中心、制作型は初期の制作費が中心というように、費用の発生の仕方そのものが異なります。

そのため、初期費用だけで比べると、月額型のサービスが安く見えることがあります。数年間使い続けた場合の合計額や、利用をやめたときにページやデータを持ち出せるかどうかまで含めて比べると、判断がぶれにくくなります。

依頼範囲とページ数で総額が変わる

制作費を大きく動かすのは、ページ数と、取材や撮影をどこまで外部に依頼するかです。社員インタビューや職場の写真を新たに用意する場合は、取材の人数や撮影の日数に応じて作業が増えます。原稿や写真を自社で用意するか、制作会社に任せるかで、同じページ数でも見積もりは大きく変わります。

応募フォームの項目設計、求人情報を社内で更新できる仕組み、外部の求人検索サービスとの連携なども、加えるほど費用が上がる要素です。採用サイトに求める役割を先に決めておかないと、必要な機能と不要な機能の線引きができず、見積もりの比較も難しくなります。

自社の採用にどの作り方が合うのか判断しにくい場合は、koujitsuにお問い合わせください。採用の課題と予算を整理し、必要なページや機能を一緒に考えます。
お問い合わせはこちら

採用サイト制作費用の内訳

採用サイトの制作費用は、企画・設計、デザインとコーディング、取材・撮影・原稿、CMSや応募フォームなどの機能、ディレクションの5つに分けて考えると整理しやすくなります。見積書に「採用サイト制作一式」としか書かれていない場合は、これらの項目ごとの内訳を出してもらうよう依頼しましょう。

内訳が分かれていれば、予算が足りないときに「どの作業を自社で引き受けるか」「どの作業を後の時期に回すか」を具体的に検討できます。以下では、各項目で何に費用がかかるのかを説明します。

企画・設計：誰に何を伝えるかを決める費用

企画・設計は、採用したい人物像を決め、その人に伝えるべき情報とサイトの構成を設計する工程です。採用ターゲットと訴求が決まっていないと、デザインや原稿の段階で手戻りが起きやすくなります。打ち合わせの回数や、現場社員へのヒアリングの量によって費用が変わります。

企画の段階では、求職者が応募前に知りたいことを洗い出す作業も行います。現場の社員や最近入社した社員に、入社前に不安だった点や、決め手になった情報を聞いておくと、掲載すべき内容が具体的になります。この準備を社内で進めておくと、企画にかかる打ち合わせの回数を減らせます。

自社で採用方針や求める人物像をすでに整理できている場合は、この工程の作業を減らせることがあります。一方で、応募が集まらない原因が分からない段階で依頼するなら、競合の採用情報の調査や課題の整理を含めて依頼したほうが、結果的にむだな制作を避けられます。

デザイン・コーディング：画面を作り、動かす費用

デザインは各ページの見た目を作る作業、コーディングはそのデザインをWeb上で表示・動作させる作業です。オリジナルのデザインはページごとに作業が発生するため、独自にデザインするページと、同じ型を使い回すページを分けると費用を調整しやすくなります。

たとえば、トップページや会社の魅力を伝えるページは独自のデザインにし、職種ごとの募集要項は共通の型で作るといった分け方です。スマートフォンでの表示確認も欠かせません。スマートフォンで求人情報を見る求職者も想定し、画面の作り込みはパソコンだけでなくスマートフォンでの見え方を基準に確認しましょう。

取材・撮影・原稿：求職者の判断材料を作る費用

社員インタビュー、職場の写真、代表メッセージ、職種紹介などのコンテンツを作る費用です。取材の人数、撮影の場所と日数、原稿の本数、社内の確認回数によって作業量が変わります。採用サイトの中身の大部分を占めるため、費用の差が出やすい項目です。

取材や撮影のために制作会社のスタッフが出張する場合、交通費などが別途必要になることもあります。見積もりの段階で、取材・撮影の費用にどこまでが含まれるか、写真の使用範囲に制限があるかを確認しておきましょう。インタビュー記事の制作だけを切り出して依頼したい場合は、インタビュー記事の制作代行を活用する方法もあります。

CMS・応募フォーム・連携機能：運用を支える仕組みの費用

CMSは、専門知識がなくても求人情報やお知らせを更新できる仕組みです。応募フォームは、入力項目、送信完了の画面、担当者への通知設定などを含めて作ります。公開後に社内で更新したい範囲を決めておくと、CMSの導入範囲を必要な分だけに絞れます。

採用管理システムや外部の求人サービスと連携させる場合は、連携の設定や動作確認の作業が追加されます。応募者の個人情報を扱うため、フォームの送信方法や情報の保管先についても、制作会社と事前にすり合わせておく必要があります。

ディレクション：制作全体を進める費用

ディレクションは、スケジュールの管理、打ち合わせ、社内と制作スタッフの調整、公開前の確認などを担う工程です。見積書では「進行管理費」などの名前で計上されることもあります。取材の日程調整や社内確認が多い採用サイトでは、進行管理の負担が大きくなりやすい点に注意が必要です。

社内に制作の進行を担当できる人がいない場合や、複数の制作会社や撮影会社が関わる場合は、進行管理を外部に任せる選択肢もあります。koujitsuではWeb制作のプロジェクト管理を代行するサービスも提供しており、社内の工数を抑えながら制作を進めたい場合に相談できます。

制作方法別に見る採用サイトの費用の考え方

採用サイトの制作方法は、採用の課題の大きさと、社内でどこまで運用できるかで選ぶのが基本です。費用の安さだけで方法を選ぶと、必要な情報を載せきれなかったり、更新の手間が社内に残ったりすることがあります。主な方法の費用のかかり方と向いているケースを次の表にまとめました。

制作方法	費用のかかり方	向いているケース
採用管理ツール・作成サービス	月額の利用料が中心	募集の掲載と応募管理を手早く始めたい
テンプレート・CMSでの制作	初期の制作費と、公開後の保守費	決まった型で数ページを整えたい
オーダーメイド制作	企画から取材・撮影まで含む初期費用と保守費	採用の課題が大きく、伝える情報が多い
採用LP（1ページ）	1ページ分の制作費と、集客の費用	職種や時期を絞って募集したい

実際の金額は依頼先やプランによって異なるため、表では費用の発生の仕方だけを整理しています。気になる方法があれば、同じ条件で複数の依頼先から見積もりを取り、内訳を見比べてください。

採用管理ツール・作成サービスを使う場合

採用管理ツールや採用サイトの作成サービスは、用意された型に会社情報や募集要項を入力してページを作る方法です。初期費用を抑えて早く公開できる一方、月額の利用料が続く点が特徴です。応募者の管理や面接日程の調整などの機能がまとまっているサービスもあります。

デザインやページ構成の自由度は限られるため、会社の雰囲気や仕事の魅力を深く伝えるには工夫が必要です。また、原稿の入力や写真の用意は社内の作業になることが多く、利用料だけでなく担当者の作業時間も費用として見込んでおきましょう。

ツール型のサービスを選ぶときは、契約期間の縛りや解約の条件、解約後にページや応募者のデータがどう扱われるかも確認しておきましょう。利用をやめた後にページやデータを残せるかはサービスによって異なるため、将来ほかの方法へ移る可能性があるなら、データを書き出せるかどうかが判断の材料になります。

テンプレートやCMSを使って制作する場合

テンプレートやCMSを使う方法は、既存のデザインの型をもとに、自社向けに調整して採用サイトを作る方法です。一からデザインするよりも作業を減らせるため、オーダーメイドより費用を抑えやすい傾向があります。制作会社に依頼する場合も、自社で作る場合もあります。

型に合わせて情報を整理する必要があるため、掲載したい内容が多い場合や、独自の構成にしたい場合は調整の作業が増えます。テンプレートの調整にどこまで対応してもらえるか、公開後に社内で更新できる範囲はどこまでかを、依頼前に確認しておくと安心です。

制作会社にオーダーメイドで依頼する場合

オーダーメイドの制作は、採用の課題の整理から、構成、デザイン、取材・撮影、原稿、公開後の改善までを制作会社と一緒に進める方法です。作業量が多いため費用は高くなりやすい一方で、自社ならではの仕事内容や働き方を、求職者に合わせた形で伝えられる点が強みです。

応募は来るのに入社後のミスマッチが多い、複数の職種や拠点で採用したいといった課題がある場合は、この方法が合うことがあります。koujitsuの採用サイト制作サービスでは、採用戦略の立案から取材・撮影・ライティング、公開後の分析と改善まで一貫して支援しています。サイトの規模にもよりますが、公開までの期間は2〜4か月程度を目安として案内しています。

採用LP1ページから始める場合

採用LPは、募集したい職種や時期に絞って、1ページに情報をまとめる方法です。ページ数が少ない分、制作の作業量を抑えやすく、求人広告やSNSからの受け皿として使いやすいのが特徴です。まず1職種で効果を確かめ、必要に応じて複数ページの採用サイトへ広げる進め方もあります。

1ページで応募まで導くためには、仕事内容、条件、働く人の様子、応募方法を限られたスペースで分かりやすく伝える構成が欠かせません。広告と組み合わせて応募を集めたい場合は、LP制作代行サービスのように、集客と改善まで見据えて設計できる依頼先を選ぶとよいでしょう。

既存の採用サイトをリニューアルする場合

既存の採用サイトをリニューアルする場合は、今あるページや原稿、写真をどこまで使えるかで費用が変わります。使える素材が多ければ新規制作より作業を減らせますが、構成から見直す場合や、古いシステムからデータを移す場合は、新規制作に近い作業量になることもあります。

リニューアルの前には、現在のサイトで見られているページ、応募につながっているページ、更新が止まっているページを確認しておきましょう。アクセス解析のデータや応募者からの声があれば、残すべき部分と作り直す部分を判断しやすくなり、見積もりの範囲も絞り込めます。

採用LPから始めるか、複数ページの採用サイトにするかで迷ったら、koujitsuへご相談ください。募集職種や時期に合わせた進め方をご提案します。
お問い合わせはこちら

採用サイトの公開後にかかる費用

採用サイトは公開して終わりではなく、公開後も、サーバーなどの維持費、求人情報の更新、集客のための費用が継続して発生します。制作費だけで予算を組むと、公開後の更新が止まり、古い情報が残ったままになる原因になります。ここでは、公開後に見込んでおきたい費用を3つに分けて説明します。

サーバー・ドメイン・保守の費用

採用サイトを表示し続けるには、サーバーとドメインの費用が必要です。CMSを使う場合は、システムの更新や不具合への対応、バックアップなどの保守作業も発生します。保守を制作会社に任せるか、社内で対応するかで、毎月の費用と社内の負担が変わります。

保守契約に含まれる作業の範囲は依頼先によって異なります。文言の修正や写真の差し替えが保守の範囲内なのか、別料金になるのかを契約前に確かめておくと、公開後に想定外の費用が発生するのを防げます。

求人情報の更新にかかる費用

採用サイトの求人情報は、常に正確で最新の状態に保つ必要があります。厚生労働省のリーフレットでは、2022年10月施行の改正職業安定法により、求人企業は求人情報を正確・最新の内容に保たなければならないとされ、募集を終了したり内容を変えたりしたときは、自社の採用ウェブサイトなどを速やかに更新することが例として示されています（厚生労働省「労働者の募集ルールが変わります」）。

2024年4月からは、募集時に明示する労働条件として、従事すべき業務の変更の範囲、就業場所の変更の範囲、有期労働契約を更新する場合の基準が追加されました。厚生労働省の資料では、自社ホームページでの募集もこの対象に含まれると説明されています（厚生労働省「募集時などに明示すべき労働条件が追加されます！」）。募集要項の項目を見直すたびに更新の作業が生じるため、誰がどの頻度で更新するかを決めておきましょう。

求人情報の更新に加えて、社員インタビューや職場紹介などのコンテンツも、時間がたつと内容が古くなります。登場した社員が異動や退職をした場合や、制度や働き方が変わった場合は、記事の差し替えが必要です。年に一度はコンテンツ全体を見直す予定を立て、その費用も予算に入れておくと安心です。

更新を毎回制作会社に依頼すると、その都度費用がかかります。募集要項の追加や変更が多い会社では、社内で更新できる仕組みを最初に整えておくほうが、長い目で見て費用を抑えやすくなります。

採用サイトへ人を集める費用

採用サイトを公開しても、求職者に見てもらえなければ応募にはつながりません。会社名での検索に加えて、職種名での検索、求人検索サービス、SNS、求人広告など、どの経路から求職者を呼び込むかによって、必要な費用と作業が変わります。

検索からの流入を増やしたい場合は、職種ページのタイトルや見出しの設計、表示速度の改善など、サイトの内部を整える対策が役立ちます。koujitsuのSEO内部対策支援のように、サイト構造から見直す支援もあります。SNSで職場の雰囲気を発信し、採用サイトへ誘導する方法も考えられます。社内に運用の担当者がいない場合は、SNSマーケティング代行で戦略から投稿運用までを任せる選択肢もあります。

採用サイトの予算の立て方

採用サイトの予算は、採用したい人数と解決したい課題から必要なページと機能を逆算し、公開後の費用まで含めた初年度の総額で考えるのが基本です。他社の金額や一般的な相場から決めると、自社の課題に合わない内容に費用をかけてしまうおそれがあります。

採用目標と課題から必要なページを決める

最初に、いつまでに、どの職種で、何人を採用したいのかを整理します。そのうえで、「応募の数が足りない」「応募はあるが求める人材と合わない」「内定を出しても辞退される」など、いま抱えている課題を明確にします。課題によって、優先して作るべきページが変わります。

応募の数が足りないなら、職種ごとの仕事内容と条件を分かりやすく示すページと、応募までの導線を優先します。ミスマッチが多いなら、社員インタビューや一日の仕事の流れなど、入社後の働き方を具体的に伝えるページに予算を割くと効果的です。

初年度の総額で比べる

見積もりを比べるときは、公開までの制作費だけでなく、サーバーやドメイン、保守、ツールの利用料、更新代行の費用まで含めた初年度の総額で比べることが大切です。月額型のサービスと制作型の方法を比べる場合も、同じ期間の合計額にそろえると判断しやすくなります。

依頼範囲をそろえた見積もりの比べ方や、依頼先のタイプごとの違いについては、採用サイト制作会社の選び方で詳しく解説しています。依頼先の候補を絞り込む段階では、あわせて参考にしてください。

初年度の総額を出したら、2年目以降に毎年かかる費用も分けて把握しておきましょう。2年目以降は制作費がなくなる代わりに、保守や更新、追加のコンテンツ制作の費用が中心になります。毎年の維持費が社内の予算で継続できる水準かを確かめておくことで、公開後に更新が止まる事態を防げます。

採用活動全体の費用の中で位置づける

採用サイトの費用は、求人広告の掲載費や人材紹介の手数料、面接にかかる人件費などと並ぶ、採用活動全体の費用の一部です。採用サイト単体の金額ではなく、採用活動全体の中でどう役割を分けるかという視点で予算を配分しましょう。

たとえば、求人広告で求職者を集め、採用サイトで仕事内容や社風を詳しく伝えるという分担なら、広告の費用と採用サイトの費用は一体で考える必要があります。採用サイトが求職者の疑問に答えられていれば、面接で同じ説明を繰り返す時間を減らせるといった、費用以外の効果も含めて判断すると納得感のある予算になります。

採用サイトの費用を抑える方法と削らないほうがよい部分

採用サイトの費用は、公開時に作るページを絞り、社内でできる作業を引き受けることで抑えられます。ただし、求職者が応募を決めるために必要な情報まで削ると、費用をかけたのに応募が増えないという結果になりかねません。抑える方法と、削らないほうがよい部分を分けて考えましょう。

公開時のページを絞り、段階的に増やす

最初からすべてのページをそろえる必要はありません。募集要項、職種紹介、会社の基本情報、応募フォームなど、応募に直結するページを先に公開し、社員インタビューなどは公開後に追加する進め方なら、初期の費用を抑えられます。

段階的に増やす場合は、後からページを追加しやすい構成にしておくことが大切です。公開後のアクセスや応募の状況を見て、求職者がよく見ているページや、離脱が多いページから優先して手を加えると、限られた予算を効果の高い部分に使えます。

写真や原稿の素材を社内で用意する

既存の写真、社員のコメント、会社案内の資料、求人票などを事前に集めておくと、取材や原稿作成の作業を減らせます。素材を整理して渡すだけでも、制作会社の作業時間が短くなり、見積もりが下がることがあります。

ただし、写真の画質が低かったり、社員の表情が硬かったりすると、かえって会社の印象を損ねることもあります。会社の顔になるトップページの写真だけは撮影を依頼し、その他は社内の写真を使うなど、使い分けを検討しましょう。

補助金を使えるかは公募要領で確認する

Webサイトの制作に補助金を使えないかと考える方もいますが、採用目的の費用が対象になるかは制度ごとに異なります。たとえば、販路開拓を支援する小規模事業者持続化補助金の第17回公募要領では、ウェブサイト関連費のみでの申請はできず、申請額の4分の1が上限とされています。広報費の対象外となる経費の例として「求人広告」が挙げられている点にも注意が必要です（小規模事業者持続化補助金 第17回公募要領）。

補助金や助成金は、公募の回ごとに要件が変わることがあります。採用サイトの費用に使えるかどうかは自己判断せず、利用を検討する制度の最新の公募要領を読み、事務局や窓口に確認してから計画を立ててください。

削らないほうがよい項目

費用を抑える場合でも、仕事内容と労働条件の具体的な説明、スマートフォンでの見やすさ、応募フォームの使いやすさの3つは削らないほうがよい項目です。どれかが欠けると、採用サイトを見に来た求職者が応募をやめてしまう原因になります。

特に応募フォームは、入力項目が多すぎたり、スマートフォンで入力しにくかったりすると、応募の直前で離脱が起きやすくなります。公開前には、実際にスマートフォンで募集要項を読み、応募を完了するところまで試し、担当者に通知が届くかも確認しておきましょう。

限られた予算でどのページを優先すべきか知りたい方は、koujitsuにお問い合わせください。採用の課題に合わせて、公開時に必要な範囲と後から追加する範囲を一緒に整理します。
お問い合わせはこちら

見積もりを依頼する前に準備しておくこと

見積もりを依頼する前に、採用の目標、掲載したいページ、社内で対応できる作業、希望する公開時期の4点をまとめておくと、依頼先からの見積もりの精度が上がります。条件があいまいなまま依頼すると、依頼先ごとに想定する作業範囲がばらばらになり、金額を比べられなくなります。

社内で対応できる作業とは、写真の提供、原稿の確認、取材相手の調整、公開後の求人情報の更新などです。これらを自社で担うのか、依頼先に任せるのかを明記しておくだけでも、見積もりの内訳が読みやすくなります。

公開時期は、取材の日程や社内の確認にかかる時間から逆算して決めましょう。採用のピークに合わせて公開したい場合は、余裕を持ったスケジュールで相談を始めることで、急ぎの対応による追加の費用も避けやすくなります。

依頼先から提案を受けたら、金額だけでなく、提案の内容が自社の採用課題に答えているかを確認します。なぜそのページ構成や機能が必要なのか、理由まで説明してくれる依頼先であれば、予算を削る場面でも優先順位を一緒に考えやすくなります。

まとめ

採用サイトの費用は、作り方と依頼範囲、ページ数や機能によって大きく変わります。金額を比べる前に、企画・設計、デザインとコーディング、取材・撮影・原稿、機能、ディレクションという内訳を確認し、自社の採用課題に必要な作業にきちんと予算を割けているかを見ることが大切です。

予算は採用目標と課題から逆算し、公開後の保守や求人情報の更新、集客の費用まで含めた初年度の総額で考えましょう。費用を抑えたい場合は、公開時のページを絞って段階的に増やし、社内で用意できる素材を活用する方法があります。補助金の利用は、最新の公募要領で対象になるかを確かめてから検討してください。

採用サイトの予算や進め方について相談したい方は、koujitsuにお問い合わせください。累計1,800社以上の支援で培った経験をもとに、採用の目的に合ったサイトづくりをお手伝いします。
お問い合わせはこちら