2026.10.23

東京のSEO会社の選び方｜費用・支援範囲・契約前に確認したい比較ポイント

東京でSEO会社を選ぶときは、所在地や月額料金に加えて、自社の課題を解決する作業と、その作業を実行する体制を確かめることが大切です。SEOとは、検索エンジンから必要な情報を探す人に自社のページを見つけてもらい、内容を理解してもらうためにサイトを整える取り組みです。記事制作だけを頼むのか、サイトの技術的な修正や事業目標の設計まで任せるのかで、適切な依頼先は変わります。

「SEO 東京」で情報を探す方には、東京の会社へ発注したい方と、東京の顧客を集めたい方の両方が考えられます。本記事では、その違いを整理したうえで、支援内容、会社比較、費用、契約、相談準備、効果測定の順に確認点を説明します。候補会社の提案を同じ条件で比べ、社内で何を決めればよいかを明確にしていきましょう。

確認したい ポイント	結論	詳細
東京でSEO会社を選ぶ基準は？	自社に近い経験と実装体制を比べる	事業モデル、担当者、作業分担、報告内容を同じ条件で確認します。
SEOの費用を判断する方法は？	作業範囲と追加費用をそろえる	初期・月額・追加費用に加え、社内工数や継続条件まで含めて検討します。
SEOを依頼する前の準備は？	現状と目標と社内体制を整理する	サイト情報、事業課題、希望予算、対応できる作業を共有して提案を比較します。

東京でSEOを依頼する前に目的と商圏を整理する

最初に決めるのは、発注先を探す地域と、顧客にサービスを届ける地域です。東京の会社を候補にする理由が対面での打ち合わせなら、訪問や来社の可否、頻度、移動費を確認します。全国の顧客が対象なら、支援会社の住所だけでなく、全国向けのサービスを扱った経験や遠隔での連絡体制も判断材料になります。

東京商圏の集客が目的の場合は、都内全域なのか、特定の区や駅の周辺なのか、実際の対応範囲を整理します。住所に「東京」が含まれることと、検索者の要望に応えられることは別の条件です。所在地、対応地域、顧客の移動範囲を混ぜずに依頼条件へ書き分ければ、提案が自社の事業に合っているかを確認しやすくなります。

問い合わせ・来店・商談のどれを増やすか決める

SEOの目標は、増やしたい顧客行動から決めます。たとえば法人向けサービスであれば、資料のダウンロードだけでなく、営業が対応できる相談の獲得まで見る設計が考えられます。店舗なら、予約や来店につながる情報を探している人に、営業日時、場所、提供内容を正しく伝えることが出発点になります。

仮に全国へ提供する業務ソフトの会社が東京に本社を置いていても、購入する人が地域を重視しないなら、東京向けの記事を増やすことが最優先とは限りません。機能、導入条件、利用場面など、顧客が比較時に必要とする情報を整理するほうが、課題に合う場合があります。

依頼時には「アクセスを増やしたい」で終わらせず、どの商品について、誰から、どのような相談を増やしたいかまで共有します。受注まで時間がかかる商材なら、その途中で確認できる行動も決めておくと、施策の評価を営業活動と結び付けられます。

通常の検索とローカル検索の役割を分ける

通常の検索で見つかるページの改善と、地図などに表示されるローカル検索への対応は、役割を分けて考えます。地域のサービスを提供するサイトでは、対応地域や利用条件を説明するページと、店舗・拠点の情報を伝えるGoogleビジネスプロフィールの内容を整合させることが必要です。

Googleはローカル検索の主な評価要素として、関連性、距離、知名度を説明しています。検索内容との適合や検索者との位置関係も関わるため、東京のSEO会社へ依頼すれば地図で有利になると判断する根拠にはできません。詳しくはGoogleのローカル検索に関する説明を参照してください。

地域ページを作る際は、実際の対応範囲、拠点、利用方法など、その地域の顧客が判断できる内容を用意します。地名だけを差し替えたページを増やす前に、紹介する内容に実体があるか、問い合わせ後に対応できるかを確認しましょう。

SEO支援の種類から自社に必要な作業を選ぶ

SEO支援は、戦略設計、技術的な改善、コンテンツ制作、サイト構築に分けると依頼範囲を整理できます。すべてを一度に契約する必要はなく、現状でどこに問題があり、どの作業が次の取り組みの前提になるかを見ます。記事を公開できない仕組みがあるなら、執筆量の増加より先に改修の検討が必要です。

提案書では、分析や助言が納品物なのか、修正・制作・公開までが含まれるのかを区別します。「改善支援」と書かれていても、具体的な作業範囲は個別の契約で異なります。自社で担当できる作業と外部へ任せたい作業を並べ、間に抜け落ちる工程がないか確かめましょう。

戦略設計とキーワード選定で取り組む順番を決める

戦略設計では、検索される言葉を集める前に、顧客と商品と既存ページの関係を整理します。検索回数の多い言葉でも、知りたいことが自社の商品と結び付かなければ、問い合わせにつながるとは限りません。購入を検討する人が何を比較し、どの情報が不足すると購入判断が止まるかを調べます。

既存ページで答えられる疑問は改善対象にし、新たな説明が必要なテーマは制作候補にします。同じ疑問へ答えるページを複数作るよりも、各ページの役割を決め、関連する情報へ移動できるように整理する方法を検討できます。提案には対象テーマだけでなく、選んだ理由と優先順位も求めましょう。

koujitsuのSEOコンサルティングサービスでは、戦略やキーワード、サイト改善、効果測定に関する支援内容を確認できます。相談時は候補キーワードの一覧だけを求めるのではなく、どの事業課題に対して、どのページから取り組むかを話し合うと、依頼後の作業につなげやすくなります。

内部対策で検索と閲覧を妨げる課題を直す

内部対策は、検索エンジンや閲覧者がサイトを利用するうえでの障害を確かめ、修正する取り組みです。インデックス登録とは、検索エンジンがページの情報を検索対象として扱うための処理です。見つけてもらいたいページが検索対象になっているかを確認することは、記事の内容を評価する前の重要な確認になります。

サイト構造や内部リンクでは、どのページから必要な情報へ進めるかを見ます。表示速度についても、単に診断結果の点数を上げる目的にせず、閲覧や操作の妨げとなる部分を特定します。修正前後の状態を記録し、検索への影響だけでなく、ページやフォームが正しく動くかも確かめます。

診断書を受け取った後に修正する担当者がいなければ、改善は止まります。koujitsuのSEO内部対策支援サービスを検討する際も、調査の対象と実装の担当範囲を確認しましょう。自社の開発担当が作業する場合は、必要な仕様や確認方法まで共有できるかが判断点になります。

記事制作とサイト構築のどちらが必要か見極める

記事制作とサイト構築のどちらを先に行うかは、必要な情報を継続して公開できる状態かで判断します。既存サイトに適切な掲載場所と更新機能があり、編集・承認の担当も決まっているなら、記事の企画や制作を進める方法が考えられます。掲載先や管理方法が定まっていないなら、先にサイト設計を検討します。

CMSとは、記事などの内容を管理して更新する仕組みです。更新するたびに開発依頼が必要なのか、担当者が自分で直せるのかによって、公開後の運用負担は変わります。koujitsuのオウンドメディア制作サービスでは、戦略、サイト設計、CMS構築、運用改善に関する内容を確認できます。

記事制作の依頼では、本数と文字数のほか、調査、取材、事実確認、編集、画像、入稿の分担を決めます。自社の経験や商品情報を誰が提供するかも重要です。koujitsuのSEO記事制作代行サービスの内容を参考に、執筆だけで足りるのか、企画から編集まで支援が必要かを整理してください。公開後に内容を直す担当も決めておくと、情報の更新を続けやすくなります。

東京のSEO会社を比較する四つの基準

会社比較では、事業理解、支援経験、実装体制、報告の質という四つの基準で確認します。広告や紹介記事で目立つ会社が、自社に必要な作業を担当できるとは限りません。候補各社の得意分野と、自社が今回解決したい問題との対応を見ることが大切です。

比較用の資料には、各基準について確認した事実と未確認の点を分けて記録します。「説明が丁寧だった」という印象だけで評価を終えず、提案でどの課題が指摘され、その根拠として何が示されたかを残しましょう。社内で候補を検討する際も、選ぶ理由を具体的に説明できます。

近い事業モデルでの支援経験を確かめる

支援経験は、業種名の一致に加え、顧客の検討過程やサイトの形が自社に近いかを確認します。法人向けの相談獲得、店舗予約、商品購入では、閲覧者が必要とする情報も成果の捉え方も違います。扱ったサイトの規模や、支援会社が実際に担当した作業まで聞くと、経験の適合性を判断しやすくなります。

事例を見るときは、開始時の課題、変更した部分、計測した期間、成果の定義を確認してください。「流入増加」という結果だけでは、指名検索が増えたのか、記事から新しい接点が生まれたのかを区別できません。公開できる範囲の説明で、課題に対してどのように判断したかを聞くことが有用です。

自社と全く同じ事例がなくても、異なる事業へ方針を合わせる説明ができるかは確認できます。自社の商品や営業の仕組みについて相手が何を質問するかも見ましょう。顧客像を確かめずに記事数だけを決める提案なら、なぜその施策が必要なのか、追加の説明を求める余地があります。

担当者・実装体制・報告内容を確認する

実装体制は、提案する人と日常の作業を担当する人の両方を確認して判断します。営業担当との面談だけでは、分析、編集、開発の連携が分からない場合があります。契約後の窓口、判断の責任者、各工程の担当を明確にし、課題が発生した際に誰へ相談するかを把握します。

社内での修正が必要なら、支援会社が渡す指示の形式を確認します。対象ページ、変更理由、修正内容、公開後の確認方法がそろっているかを見ると、開発や制作の担当者が動けるかを判断できます。対応が遅れた場合に、別の施策へ切り替えるのか、公開時期を見直すのかも決めておきます。

報告については、順位や流入の一覧に加え、実施した変更、その結果の解釈、次に行う作業が含まれるかを見ます。社内で承認すべき事項や提供すべき素材まで分かる報告なら、定例会議から実作業へ進めやすくなります。対面が必要な場合は、東京所在という理由だけで対応を前提にせず、会議方法や訪問条件を候補会社ごとに確かめましょう。

SEOの費用は見積もりの対象と条件をそろえて判断する

SEOの費用は、見積もりに含まれる対象と作業条件をそろえて比較します。月額料金だけを比べると、助言のみの契約と、記事制作や実装を含む契約を同列に扱ってしまいます。対象サイト、ページの範囲、納品物、作業量、契約期間を書き出したうえで金額を確認しましょう。

「東京の平均費用」という数字が提示されても、調査対象や含まれる作業が分からなければ、そのまま予算の基準にはできません。自社に必要な作業を見積項目へ落とし込み、各社に同じ条件を伝えるほうが、金額差の理由を説明できます。予算に合わない場合も、何を減らすとどの課題が残るかを検討しやすくなります。

初期費用・月額費用・追加費用を分けて比べる

見積もりは、初期費用、継続費用、条件によって発生する追加費用に分けて確認します。初期診断に含まれる調査範囲、定例支援で扱うテーマ、記事制作の工程などを項目別に整理してください。すべての会社が同じ料金体系を採用しているわけではないため、名称から内容を推測しないことが大切です。

記事の費用では、執筆以外に取材、専門的な内容の確認、画像作成、入稿、修正が含まれるかを聞きます。技術面なら、診断後の改修、再確認、追加ページの対応が契約内かを確かめます。ツールの利用料や外部サービスの契約料が必要な場合は、支払先と契約終了後の扱いも確認しましょう。

追加費用は、発生条件と事前承認の手順まで合意しておくと予算管理がしやすくなります。たとえば当初対象にしていないサイトも調べる場合や、大幅な構成変更を行う場合に、誰が見積もりを受け取り、承認するかを決めます。金額の説明を求めるときは、安くできるかだけでなく、成果物や工数がどの部分で変わるかを聞いてください。

社内工数と継続条件を含めて予算を組む

予算には、外部への支払額に加えて、社内で必要になる作業時間を含めます。商品情報の提供、取材への協力、原稿の確認、開発担当との調整は、依頼範囲によって自社に残ります。外注しても承認者が不在なら公開が進まないため、各担当がいつ対応できるかまで考えて計画を組みます。

契約期間、更新の方法、作業の停止や解約に関する条件も、継続に必要な費用を考える材料です。支援期間中に何を受け取り、終了時にどの資料や設定が引き継がれるかを確認しましょう。短期間で成果が出るという説明だけで予算を決めず、想定どおり進まない場合に何を見直すかも聞いておきます。

予算が限られる場合は、事業に必要なページの改善を先に行い、記事の追加は運用体制が整ってから進めるなど、段階を分ける方法があります。ただし、先送りする作業が前提条件を崩さないかを確認してください。対象を絞る理由を社内で共有しておけば、契約後の追加依頼も判断しやすくなります。

契約前に施策の妥当性とデータの扱いを確認する

契約前には、何を達成したいかと同時に、どの方法で作業するかを確認します。成果の説明が魅力的でも、変更内容やデータの扱いが分からないまま進めると、社内で管理できません。提案、作業範囲、承認方法、成果物、契約終了時の引き継ぎを、後から見直せる形で残します。

特に複数の会社がサイトに関わる場合は、公開作業の担当と承認の責任者を明確にします。SEO会社から制作会社へ指示を渡すだけなのか、修正後の確認まで行うのかで、管理する範囲が変わります。個々の条項の判断は契約内容に応じて行う必要がありますが、まずは業務上の分担と受け渡しの抜けを確認しましょう。

順位保証やリンク施策の説明を確認する

順位保証を選定理由にせず、提案された施策の対象、方法、根拠を確認します。Googleは検索で一番上に掲載されることは保証できないと説明しています。順位保証やGoogleとの特別な関係を強調する説明に対する注意点は、GoogleのSEO業者選定に関する説明でも確認できます。

外部サイトからのリンクを増やす施策は、獲得方法と目的を聞きましょう。Googleのスパムポリシーでは、検索順位の操作を目的としたリンクの売買などをリンクスパムとして扱っています。どこへ掲載されるかを明かさず、本数だけを約束する提案なら、契約前に作業内容と掲載先の管理方法を確認する必要があります。

取材や広報活動を通じて読者に役立つ情報が紹介されることまで、順位操作を目的としたリンク売買と一律に捉える必要はありません。判断するのはリンクの本数だけではなく、何のために、どの方法で行うかです。説明できない施策をそのまま承認せず、自社の情報をどこでどう使うかまで確認してください。

アカウント権限と成果物の引き継ぎを決める

アカウントの権限は、依頼する作業に必要な範囲を確かめてから付与します。Search Consoleは、Google検索での表示やクリックなどを確認できるサービスです。Googleの監査時の権限に関する説明では、SEO監査の段階ではSearch Consoleの読み取り権限のみを渡すよう勧めています。

実際の修正が始まる場合は、管理画面で何を変更するのか、誰が承認するのかを別に決めます。ログイン情報を一括で共有するより、利用できる招待や権限管理の仕組みを確認し、担当者ごとに作業範囲を整理します。所有者の変更が必要だと言われた場合も、理由と影響を把握してから判断してください。

記事、画像、分析データ、設定内容などは、納品形式と利用条件を契約前に確認します。終了後も自社で更新できるか、元データを受け取れるか、利用中のツールが使えなくなったときに何が残るかを整理しましょう。終了時には権限を見直し、作業記録や未完了の課題も引き継ぐと、次の担当へ運用を渡しやすくなります。

相談からSEO施策の開始までに準備すること

相談前の準備は、現状と希望を同じ資料で伝えられる状態にすることです。詳細な分析を自社だけで完成させる必要はありません。分かっていること、困っていること、まだ確認できていないことを分ければ、初回の打ち合わせで何を調べるべきかを相談できます。

進め方は、現状の共有、必要な診断、提案の比較、担当分担の合意、着手という流れで整理できます。候補会社によって相談や診断の条件が異なるため、依頼する前に成果物と費用の有無を確認します。初回相談と契約後の作業を区別しておくと、依頼したつもりの調査が未着手だったという行き違いを避けやすくなります。

サイトの現状と事業課題を共有する

用意する資料は、サイトURL、主力商品・サービス、顧客像、対象地域、現状の課題を中心にまとめます。問い合わせの件数を把握している場合は、集計期間や含めた問い合わせの種類も添えます。数字がない場合は推測で埋めず、未取得と伝え、どこから計測を始めるかを相談しましょう。

過去に行った記事制作、サイト改修、広告出稿なども、分かる範囲で時期と内容を共有します。検索流入が変わった時期と改修の時期が重なっていれば、確認する手がかりになります。利用中のアクセス解析や管理ツールについては名称と計測状況を伝え、最初からすべての認証情報や顧客データを渡す必要があるとは考えないでください。

希望予算、取り組みたい商品、社内で原稿や改修を確認できる担当者も整理します。公開までに複数部門の承認が必要なら、その手順を共有しましょう。提案に実行可能性を持たせるには、予算だけでなく社内の対応能力が重要です。決算や繁忙期など作業へ影響する予定があれば、希望する着手時期と併せて伝えます。

同じ依頼条件で提案を比較し着手順を決める

各社へ同じ課題と条件を示し、提案の前提をそろえて比較します。ある会社には記事制作だけ、別の会社にはサイト全体の改善を頼んだ状態では、金額差の理由を判断できません。対象サイトと事業目標を共通にし、追加の提案がある場合は、基本の作業と分けて説明してもらいます。

提案の中では、指摘した課題の根拠、優先順位、成果物、担当範囲を確認します。診断で分かった事実と、今後調べる仮説が区別されているかも見てください。すべての指摘を一斉に直す計画より、先に確認すべき条件と、その結果で変わる作業が分かる計画のほうが、進行を管理しやすくなります。

着手時には、最初に触るページ、修正を承認する人、公開後の確認方法、報告のタイミングを決めます。実施した変更を記録する場所もそろえておくと、社内外で認識を合わせられます。予想した変化が見られない場合に何を調べるかまで合意すれば、契約後の打ち合わせが結果の報告だけで終わることを防げます。

検索流入から問い合わせ・商談まで効果を測る

SEOの評価は、検索順位から事業成果までを段階に分けて行います。予定した作業を実施できたか、検索で見つかる機会が変わったか、訪問者が必要な行動を取ったかを順に確かめます。最終的な問い合わせだけを見ると、途中のどこが改善したか、どこに問題が残るかを判断しにくくなります。

開始前の状態を記録し、対象ページと施策の実施日を対応させておきましょう。施策を実施していない期間も含めて一括で評価すると、作業と変化の関係が見えなくなります。事業の検討期間や更新頻度を踏まえ、何をどの時点で確認するかを合意してから進めます。

検索の指標と事業の指標を分けて追う

検索の指標と事業の指標は、意味を区別して並べます。検索での表示回数はページが結果に表示された機会、クリックは検索結果から選ばれた行動を捉える指標です。サイト上の閲覧や問い合わせとは計測する場面が違うため、それぞれの数字を同じものとして扱わないようにします。

問い合わせについても、フォームが送信された回数、営業が対応できる相談、実際に商談となった件数は分けて考えます。重複や営業目的の送信をどう扱うかなど、集計の定義を先に決めましょう。個人情報を含むデータをそのまま共有するのではなく、必要な集計範囲と閲覧権限を整理して報告に使います。

検索からの流入が増えても、有効な相談が増えなければ、集めた顧客像や案内内容を見直す余地があります。koujitsuのBtoBマーケティング代行サービスでは、見込み顧客の獲得施策と営業への連携に関する支援内容を確認できます。獲得後の営業対応まで検討したい場合は、SEOの指標だけでなく営業側の課題も併せて相談するとよいでしょう。

流入後の動きを見て次の改善を決める

次の改善は、どの段階で期待した行動が起きていないかを見て決めます。検索にほとんど表示されていないなら、対象ページが検索対象として扱われているか、狙うテーマと内容が合っているかを確認します。表示はあるのに選ばれないなら、検索語とタイトルや説明の対応を調べます。

訪問があっても問い合わせが増えない場合は、提供内容、対象顧客、利用条件などの説明が足りているか、相談先が分かるかを見ます。フォームの不具合や操作のしにくさも確認対象です。記事の追加だけを繰り返すのではなく、観測した問題に対応するページや導線を改善します。

数字の増減には、季節性、広告、広報、商品内容の変更なども影響します。データが少ない段階や観測期間が違う状態で、SEO施策だけの効果と断定しないでください。何が変わったかと、その理由として考えていることを分けて報告し、次の確認に必要なデータを決めることが大切です。

koujitsuに相談する際は課題と依頼範囲を整理する

koujitsuへの相談では、解決したい課題と、自社で対応できる範囲をセットで伝えます。取り組むテーマやページの優先順位が決まっていないなら戦略面、検索や閲覧を妨げる問題が疑われるなら内部対策、制作が進まないなら企画や編集の体制というように、困っている場面を具体的に書きます。

サイト自体の新設や更新の仕組みが必要な場合は、オウンドメディア制作の検討につながります。問い合わせ後の商談化に課題がある場合は、営業へ渡す情報や対応方法も含めて相談内容を整理できます。サービス名を先に選び切れなくても、現状を説明すれば、必要な支援範囲を話し合う材料になります。

問い合わせには、対象サイト、主な商品、増やしたい顧客行動、希望予算、社内担当者の対応範囲を添えると、相談の焦点が定まります。料金や具体的な作業、会議の方法、対応可能な時期は個別に確認してください。公開されているサービス内容と、自社向けに合意する契約範囲を対応させてから依頼を進めましょう。

まとめ

東京でSEO会社を選ぶ際は、事業目標に必要な作業を決め、実行できる担当体制を確かめます。東京の会社へ発注することと、東京の顧客を集めることを区別し、相談方法や対象地域を依頼条件として整理してください。支援経験は会社の知名度だけで判断せず、自社の事業やサイトに近い課題を扱っているかを確認します。

見積もりは作業範囲と追加費用をそろえ、契約では施策の方法、権限、成果物の引き継ぎまで確認します。開始後は検索の数字と問い合わせ・商談の数字を分けて追い、次に行う改善を判断しましょう。まずはサイトの現状と社内で対応できることを書き出し、各社へ同じ条件を伝えるための相談資料を用意することから始められます。