ショート動画マーケティングとは？企業の始め方とTikTok・リール・YouTubeショートの使い分け
TikTokやInstagramのリール、YouTubeショートなど、縦型の短い動画を見る時間が増えたと感じる人は多いはずです。企業の発信でも「ショート動画をやったほうがいいのは分かるけれど、何から始めればいいのか」「どの媒体を選べばいいのか」と迷う声をよく聞きます。
この記事では、ショート動画マーケティングの意味と特徴、企業が取り組む理由、主要3媒体の違いを、公的な調査や各プラットフォームの公式情報で確認できた範囲で整理します。そのうえで、始め方の手順、動画の作り方、効果の測り方、広告との組み合わせ方、注意点までを順に紹介します。ショート動画は「とりあえず投稿」より「目的と測り方を決めてから小さく試す」ほうが、続けやすく成果も見えやすくなります。
ショート動画を始めたいけれど、媒体選びや体制づくりで止まっている方は、koujitsuにご相談ください。目的の整理から企画・運用まで、自社に合う進め方を一緒に考えます。
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結論 | 詳細 |
| ショート動画マーケティングとは？ | 縦型の短尺動画で認知や行動を促す施策 | TikTok、Instagramのリール、YouTubeショートなどで、投稿と広告を使い分けながら商品やサービスを知ってもらう取り組み。 |
| ショート動画の始め方は？ | 目的とKPIを決め、媒体を1つに絞る | 目的と見る数値を先に決め、ターゲットがいる媒体で週の本数を無理なく決めて試す。反応を見てから他の媒体に広げる。 |
| ショート動画の成果の測り方は？ | 段階ごとに見る数値を分けて振り返る | 認知は再生数やリーチ、関心は視聴の続き方や保存、行動はプロフィールやサイトへの移動と問い合わせで見る。 |
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無料で相談するショート動画マーケティングとは？
ショート動画マーケティングとは、スマートフォンで縦に見る短い動画を使って、商品やサービスを知ってもらい、興味を持った人を次の行動につなげる取り組みのことです。主な舞台はTikTok、Instagramのリール、YouTubeショートで、自社アカウントでの投稿と、広告としての配信の両方があります。
「ショート」といっても、何秒以下という決まった定義があるわけではありません。各プラットフォームが投稿できる長さを独自に決めており、その上限も変わってきました。この記事では、各媒体の短尺・縦型の動画フォーマットで発信することを、ショート動画マーケティングとして扱います。
長い動画との違い
長い動画との大きな違いは、見る人が「見るかどうか」を最初の数秒で判断する点です。ショート動画はフィードを指で送りながら次々に見られるため、興味を持てない動画はすぐに飛ばされます。検索して自分から選んで見る長い動画とは、出会い方そのものが違います。
そのぶん、フォローしていない人にもおすすめとして表示されやすく、まだ自社を知らない人と接点を持てるのが強みです。一方で、1本で伝えられる情報は限られます。詳しい説明は長い動画やWebサイトに任せ、ショート動画は「知ってもらう入口」と考えると役割を決めやすくなります。BtoB企業での動画全体の使い分けは、BtoB動画マーケティングの進め方でも紹介しています。
投稿（オーガニック）と広告の2つの使い方
ショート動画の使い方は、自社アカウントで投稿する「オーガニック」と、費用を払って配信する「広告」の2つに分かれます。オーガニックは広告費がかからず、アカウントにファンや投稿の資産が積み上がっていくのが利点です。ただし、どれだけの人に届くかは各媒体のおすすめの仕組みに左右されます。
広告は、費用をかけて狙った相手に確実に届けられる一方、配信を止めると露出も止まります。最初はオーガニックで反応の良い表現を探し、手応えのある動画を広告に回すといった組み合わせ方もあります。広告との組み合わせ方は、後半の章で詳しく説明します。
企業がショート動画に取り組む理由
企業がショート動画に取り組む一番の理由は、見る人が多く、まだ自社を知らない人に届くきっかけを作りやすいことです。ここでは、公的機関や業界団体の発表で確認できる利用状況と市場の動き、企業側から見たメリットと難しさを整理します。
主要サービスの利用状況
総務省情報通信政策研究所の「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（2026年6月26日公表）によると、全年代の利用率はYouTubeが81.5%、Instagramが54.8%、TikTokが36.7%でした（総務省 令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書の公表）。調査は13歳から79歳の1,800人を対象に、2025年12月に行われています。
年代別に見ると、同じ調査でTikTokの利用率は10代で67.9%、20代で61.5%、Instagramは20代で82.6%と、若い世代ほど高い傾向があります。一方、YouTubeは10代から40代まで9割を超えており、幅広い年代に使われています。どの媒体で発信するかは、こうした利用者の違いを踏まえて決めるのが基本です。
動画広告の市場の動き
広告の面でも動画の存在感は増しています。CARTA HOLDINGS、電通、電通デジタル、セプテーニの4社が2026年3月5日に発表した「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」では、2025年のビデオ（動画）広告は1兆275億円（前年比121.8%）で、初めて1兆円を超えたとされています（2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析）。
同じ発表では、ビデオ広告が伸びた背景の一つに、SNS上の縦型動画広告の伸びが挙げられています。広告を出す企業が増えるということは、ユーザーのフィードの中で目に留まるための競争も激しくなるということです。投稿でも広告でも、内容の質がより問われるようになっていると考えておきましょう。
企業から見たメリット
企業にとってのメリットは、主に3つあります。1つ目は、フォロワーが少ないうちからおすすめ経由で新しい人に届く可能性があることです。2つ目は、短い動画なのでスマートフォンでも撮影・編集でき、長い動画に比べて1本あたりの手間を抑えやすいことです。
3つ目は、反応が数字ですぐ返ってくるため、試行錯誤のサイクルを速く回せることです。冒頭の見せ方やテーマを少しずつ変えて投稿し、どれがよく見られたかを比べれば、自社の商品のどこに関心が集まるかも見えてきます。この学びは、広告やWebサイトの改善にも生かせます。
あらかじめ知っておきたい難しさ
難しさもあります。まず、1本ごとの再生数は大きくぶれやすく、少ない本数では良し悪しを判断しにくい点です。おすすめに乗るかどうかは媒体の仕組みに左右されるため、数本投稿して伸びなかったからといって、すぐにやめてしまうのはもったいない判断になりがちです。
また、短い動画でも、企画、撮影、編集、投稿、コメント対応、振り返りと、続けるための作業は意外に多くあります。担当者が兼務の場合、最初の数週間で更新が止まってしまうことも少なくありません。始める前に、誰がどのくらいの時間を割けるかを決めておくことが大切です。
自社の商品や顧客層にショート動画が合うのか、どの媒体から始めるべきか迷っている方は、koujitsuにお問い合わせください。現状を伺ったうえで、無理なく始められる形を一緒に整理します。
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TikTok・リール・YouTubeショートの特徴と仕様
主要な3つの媒体は、どれも縦型の短い動画を扱いますが、使っている人の層、届き方、投稿できる長さが少しずつ違います。下の表は、2026年11月2日に各社の公式ヘルプ・公式発表で確認できた内容をまとめたものです。仕様は更新されることがあるため、投稿や入稿の前には必ず最新の公式情報を確認してください。
| 項目 | TikTok | Instagramのリール | YouTubeショート |
| 投稿できる長さ（公式で確認できた内容） | 2021年に3分までの撮影・投稿に対応と発表。現在の上限はアプリ内で確認 | クリップをつないで3分までの動画を作成できる | 最長3分。正方形または縦長の動画が対象 |
| 利用率（総務省・令和7年度、全年代） | 36.7% | 54.8%（Instagram全体） | 81.5%（YouTube全体） |
| 利用率が高い層（同調査） | 10代67.9%、20代61.5% | 20代82.6%、30代76.6% | 10代〜40代で9割超 |
| 向いている使い方の例 | 若い世代への認知、採用広報 | 世界観の発信、プロフィールへの誘導 | 長い動画やサイトでの説明への入口 |
表の利用率はサービス全体の数字で、ショート動画だけを見ている人の割合ではない点に注意してください。それぞれの媒体の特徴を、もう少し詳しく見ていきます。
TikTok
TikTokは、フォロワー数に関係なく、おすすめのフィードで多くの人に見てもらえる可能性があるのが特徴です。総務省の調査では10代・20代の利用率が6割を超えており、若い世代に向けた商品や、採用広報との相性が良い媒体といえます。TikTokは2021年に、3分までの長い動画を撮影・アップロード・編集できるようにすると発表しています（TikTok Newsroom 1分以上の長尺動画の提供開始）。
投稿できる長さはその後のアップデートでも変わる可能性があるため、運用時はアプリ内の表示で確認しましょう。トレンドの音源や、ユーザー同士のコメントのやりとりから広がることも多く、企業色の強すぎない、その場の空気になじむ動画が好まれやすい傾向があります。TikTokの運用を外部に任せる場合の支援内容は、TikTok運用代行サービスのページで紹介しています。
Instagramのリール
Instagramのリールは、写真の投稿やストーリーズ、プロフィールと組み合わせて、ブランドの世界観を伝えやすいのが特徴です。総務省の調査では20代の利用率が82.6%と高く、30代でも7割を超えています。Instagramの公式紹介ページでは、複数のクリップをつないで3分までの動画を作成でき、3分を超えるリールは新しい視聴者にはおすすめされないと説明されています（Instagram公式 リールの紹介ページ）。
Instagramのクリエイター向け公式ブログでも、2025年1月の発表で3分までのリールがフォロワー以外の人にも表示される対象になったと案内されています（Instagram Creators公式ブログ）。リールで興味を持った人がプロフィールや過去の投稿を見に来るため、アカウント全体を整えておくことが成果につながります。運用の支援内容はInstagram運用代行サービスで紹介しています。
YouTubeショート
YouTubeショートは、同じチャンネルの長い動画への入口として使えるのが大きな特徴です。YouTubeヘルプでは、最長3分のショート動画を作成でき、アップロードできるショート動画の最大解像度は1080pと案内されています（YouTubeヘルプ YouTubeショートを作成する）。YouTube公式ブログでは、3分までの扱いは正方形または縦長の動画に適用され、2024年10月15日から順次始まったと発表されています（YouTube公式ブログ ショートのアップデート）。
YouTubeは幅広い年代に使われているため、BtoB商材や、比較検討に時間がかかる商品でも活用しやすい媒体です。ショートで関心を持った人に、詳しい解説や事例の長い動画を見てもらう流れを作れます。チャンネル全体の運用については、YouTube運用代行の費用と会社の選び方の記事もあわせて参考にしてください。
どの媒体から始めるかの決め方
媒体選びで迷ったら、届けたい相手がよく使っている媒体を1つ選び、そこで型を作ってから広げるのがおすすめです。若い世代への認知ならTikTok、世界観や商品の見た目で選ばれる商材ならInstagram、長い動画やWebサイトでの説明につなげたいならYouTubeショート、というように、目的と相手から考えます。
同じ動画を3つの媒体に流用することもできますが、画面上の文字の位置やボタンの配置、好まれるテンポは媒体によって違います。流用する場合も、冒頭やテロップ、説明文を媒体ごとに少し調整するだけで見られ方が変わることがあります。最初から全部をやろうとせず、1つで続けられる体制を作るほうが結果的に早く進みます。
ショート動画マーケティングの始め方
ショート動画を始めるときは、目的、ターゲット、媒体、企画、体制、投稿、振り返りの順に決めていくと迷いにくくなります。いきなり撮影から入ると、何を基準に良し悪しを判断するかが決まらず、続けるほど方向性がぶれてしまいます。ここでは、それぞれの段階で決めることを紹介します。
目的と見る数値を決める
最初に決めるのは、ショート動画で何を達成したいかです。商品を知ってもらう認知なのか、サイトへの訪問や問い合わせを増やしたいのか、採用の応募を集めたいのかで、作る動画も見る数値も変わります。目的があいまいなままだと、再生数だけを追いかけて、事業の成果につながらないことがあります。
目的を決めたら、それを確かめる数値も一緒に決めましょう。認知なら再生数やリーチ、関心なら視聴の続き方や保存数、行動ならプロフィールやサイトへの移動、問い合わせの件数が目安になります。期間も「まず3か月」のように区切っておくと、途中で判断しやすくなります。
届けたい相手と伝えることを決める
次に、誰に、どんな悩みや関心に向けて発信するのかを決めます。年代や性別だけでなく、その人がどんな場面で困っていて、どんな情報があれば行動するのかまで考えておくと、企画のネタが出しやすくなります。営業や接客の担当者に、よく受ける質問を聞いてみるのも有効です。
あわせて、アカウントとして伝え続けるテーマを2〜3個に絞りましょう。たとえば「商品の使い方」「お客様の悩みへの答え」「社内の様子」のように柱を決めておくと、毎回ゼロから考えずに済みます。テーマがばらばらだと、見る人にとって「何のアカウントか」が分かりにくくなります。
続けられる体制と本数を決める
ショート動画は続けることで反応のデータがたまり、改善しやすくなります。そのため、最初から多くの本数を目指すより、確実に続けられる本数を決めることが大切です。企画、撮影、編集、投稿、コメント対応、振り返りを誰が担当するかを決め、1本にかかる時間を見積もってから、週あたりの本数を決めましょう。
社内に出演者がいるか、撮影場所や素材をすぐ用意できるかも確認しておきます。投稿前に誰が内容を確認するかを決めておくと、表現のミスや情報の誤りも防ぎやすくなります。社内だけでは手が回らない部分は、外部への依頼も選択肢になります。依頼範囲の考え方は、SNS運用代行の費用と選び方の記事で詳しく紹介しています。
小さく投稿して反応を確かめる
体制が決まったら、数本ではなく一定期間・一定本数を投稿してから判断するつもりで始めます。最初の数本は、テーマや冒頭の見せ方、長さを少しずつ変えて、どのパターンの反応が良いかを比べると学びが多くなります。
投稿したら、数値とコメントを見て、良かった点と次に試すことをメモに残しておきましょう。伸びた動画の共通点が見えてきたら、そのパターンを軸に本数を増やしたり、別の媒体に広げたりします。この流れを決めておくと、担当者が変わっても運用を引き継ぎやすくなります。
目的やKPIの決め方、続けられる本数の設計を相談したい方は、koujitsuにご相談ください。戦略設計から企画、投稿、振り返りまで、必要な部分だけ切り出してお手伝いすることもできます。
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成果につながるショート動画の作り方
成果につながるショート動画には、冒頭で見る理由を示し、1本で伝えることを1つに絞り、最後に次の行動を案内するという共通点があります。凝った撮影や編集よりも、見る人にとって分かりやすいかどうかが大切です。ここでは、制作のときに押さえたいポイントを紹介します。
冒頭の数秒で「見る理由」を示す
ショート動画は、最初の数秒で見続けるかどうかを決められます。冒頭で「誰に向けた、何についての動画か」が分かるようにすると、関心のある人に最後まで見てもらいやすくなります。たとえば、悩みを問いかける一言、完成した姿を先に見せる、結論から話すといった入り方があります。
会社名やロゴを長く見せてから本題に入る構成は、飛ばされやすくなります。伝えたい結論や、いちばん目を引く場面を冒頭に持ってきましょう。冒頭だけを変えた複数の動画を投稿して比べると、どの入り方が自社の商材に合うかが分かってきます。
1本で伝えることは1つに絞る
短い時間に多くの情報を詰め込むと、結局何も印象に残らないことがあります。1本の動画では、伝えるメッセージを1つに絞るのが基本です。商品の特徴が5つあるなら、5本の動画に分けて1つずつ紹介するほうが、見る人にも伝わりやすく、投稿のネタも増えます。
1本ごとのテーマがはっきりしていると、どの話題に反応があったかも分析しやすくなります。反応の良かったテーマは、少し角度を変えてシリーズにすることもできます。投稿を重ねるほど、見る人の関心がどこにあるかが分かってくるはずです。
縦型の画面と音なしの視聴を前提にする
ショート動画は、スマートフォンを縦に持ったまま見られるのが前提です。縦型の画面いっぱいに被写体を大きく映し、文字も大きめに入れると見やすくなります。Google広告のヘルプでも、YouTubeショートの広告では縦向き（9:16）の動画を優先することが推奨されています（Google広告ヘルプ YouTubeショートの広告のアセット仕様）。
また、画面の下や右側には説明文やボタンが重なって表示されるため、大事な文字はその部分を避けて配置しましょう。音を出さずに見る人もいるため、話している内容をテロップで補うと、音なしでも内容が伝わります。音楽やナレーションを使う場合も、テロップとあわせて分かりやすさを確認しておくと安心です。
見終わった後の行動を1つ案内する
ショート動画を見て興味を持った人に、次に何をしてほしいかを1つだけ案内すると、行動につながりやすくなります。「プロフィールのリンクから詳しく見られます」「続きは長い動画で解説しています」のように、具体的に伝えましょう。案内が多すぎると、かえって迷わせてしまいます。
案内した先のページやプロフィールが整っていないと、せっかくの関心が途切れてしまいます。動画で伝えた内容と、移動した先の内容をそろえておくことも大切です。企画から撮影・編集までを外部に依頼する場合の進め方は、動画制作の外注の進め方の記事も参考になります。
ショート動画の効果測定とKPIの考え方
ショート動画の効果は、認知・関心・行動の段階ごとに見る数値を分けて確認すると判断しやすくなります。再生数だけを見ていると、多く見られたのに問い合わせが増えない、といった状況の理由が分かりません。各媒体の分析画面で確認できる数値を、目的に合わせて使い分けましょう。
段階ごとに見る数値を分ける
認知の段階では、再生数や、動画が届いた人数（リーチ）を見ます。関心の段階では、どれくらい最後まで見られたか、保存やシェア、コメントがどれだけあったかが目安になります。保存やシェアが多い動画は、見た人にとって役に立った、人に伝えたいと思われた内容だと考えられます。
行動の段階では、プロフィールの閲覧数、リンクのクリック数、サイトへの訪問数、問い合わせや購入の件数を見ます。媒体ごとに確認できる項目や名前は違うため、最初に「どの画面の、どの数値を見るか」を決めて、毎回同じ方法で記録しましょう。サイトへの移動を計測する場合は、リンクに計測用のパラメータを付けておくと分析しやすくなります。
振り返りのサイクルを決める
数値は、週ごとや月ごとなど、決まったタイミングでまとめて振り返るのがおすすめです。1本ごとの数値に一喜一憂すると、たまたまの結果に振り回されてしまいます。ある程度の本数がたまってから、テーマ別や冒頭の見せ方別に比べると、傾向が見えやすくなります。
振り返りでは、「何が起きたか」「なぜそうなったと考えられるか」「次に何を試すか」の3つをメモに残しましょう。この記録が増えるほど、自社にとっての勝ちパターンがはっきりしてきます。月に一度は、目的に対して数値が進んでいるかも確認し、必要なら目的や媒体の選び方そのものを見直します。
ショート動画を投稿しているものの、数値の見方や改善の方向性が分からないという方は、koujitsuにご相談ください。既存アカウントの分析から改善案の検討まで対応しています。
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広告と組み合わせて成果を広げる
オーガニックの投稿だけでは届く人数に限りがあるため、反応の良かった動画を広告で配信し、届ける範囲を広げる方法もあります。広告では、年齢や地域、興味関心などで配信先を設定できるため、狙った相手に確実に動画を見てもらえます。ここでは、広告と組み合わせるときの考え方と、公式に示されている仕様を紹介します。
広告の動画仕様は公式ヘルプで確認する
広告として配信する動画には、媒体ごとに仕様があります。たとえばTikTok広告のヘルプ（2026年6月更新）では、インフィード広告の動画は縦向き（9:16）が推奨で、長さは最大10分、ファイルサイズは500MB以下と案内されています（TikTok広告ヘルプ 動画広告の仕様リスト）。同じページでは、オーガニック投稿を広告として配信するSpark Adsの仕様も紹介されています。
YouTubeショートの広告については、Google広告のヘルプで、動画の上限は3分だが、ショートのフィードで再生されるのは最初の60秒であり、60秒未満の動画が推奨されると説明されています。広告の仕様は投稿の仕様と違うことがあるため、配信前に必ず確認しましょう。TikTok広告の費用の仕組みや予算の決め方は、TikTok広告の費用と予算の決め方の記事で詳しく紹介しています。
投稿で試し、広告で広げる流れを作る
広告とオーガニックを組み合わせるときは、投稿で反応の良い表現を見つけ、その動画や型を広告に使う流れを作ると、広告の無駄打ちを減らしやすくなります。投稿で多く保存された動画や、コメントが集まった動画は、広告でも関心を集めやすい候補になります。
一方で、広告では配信先や目的に合わせて、冒頭や最後の案内を調整することも必要です。広告用に複数のパターンを作って比べる場合は、制作の本数も増えます。媒体ごとの特性に合わせた動画広告の制作は、動画広告制作代行サービスのページで支援内容を紹介しています。
ショート動画マーケティングの注意点
ショート動画は手軽に始められる反面、広告であることの表示、権利の確認、炎上への備えを怠ると、会社の信頼を損なうおそれがあります。気軽に投稿できるからこそ、事前にルールを決めておくことが大切です。
インフルエンサーへの依頼は広告と分かるように
インフルエンサーやクリエイターに商品紹介の動画を依頼する場合は、広告であることが見る人に分かるように表示する必要があります。消費者庁によると、2023年10月1日から、広告であるのに広告と分からないようにするステルスマーケティングは景品表示法の規制対象になっています（消費者庁 ステルスマーケティングに関するページ）。
規制の対象になるのは、依頼を受けて投稿したインフルエンサーではなく、商品やサービスを提供する事業者（広告主）です。依頼するときは、広告であることの表示方法を事前に取り決めておきましょう。お客様の投稿を紹介する場合の注意点は、UGCの集め方・活用法と注意点の記事でも紹介しています。
音源・映り込み・出演者の権利を確認する
動画に使う音楽や画像、映り込む人や物には、それぞれ権利があります。企業のアカウントで使える音源かどうか、映っている人の許可を得ているかを、投稿前に確認しましょう。媒体の中で使える音源でも、企業アカウントや広告では使える範囲が違う場合があります。
社員が出演する場合も、退職後に動画をどう扱うかを事前に決めておくと、後からのトラブルを防げます。外部に制作を依頼する場合は、完成した動画を他の媒体や広告に使えるか、契約で利用範囲を確認しておきましょう。
炎上への備えと投稿前の確認
ショート動画は多くの人に届きやすいぶん、表現の誤解や不用意な発言が広がりやすい面もあります。投稿前に担当者以外の人が内容を確認する体制を作っておくと、炎上のリスクを下げられます。トレンドの音源や流行りの表現を使うときは、もとの意味や使われ方も確かめておきましょう。
万が一、批判的なコメントが集まったときに、誰が判断し、どう対応するかも決めておくと安心です。平時の予防策と、起きたときの初動については、SNS炎上対策の進め方の記事で詳しく紹介しています。
内製と外注の分け方
ショート動画の運用は、すべてを社内で行うことも、外部に任せることもできます。商品への理解や社内の雰囲気が必要な部分は社内に残し、手間のかかる企画・編集・分析は外部の力を借りるといった分け方も一般的です。どちらが良いかは、社内の人手と、求める成果のスピードで変わります。
社内で進める場合
社内で進める場合は、商品や顧客をよく知る人が発信するため、内容にリアリティを出しやすいのが強みです。社員が出演する動画は、会社の雰囲気が伝わり、採用広報にも役立ちます。撮影や編集のノウハウが社内にたまるのも利点です。
一方で、担当者が他の業務と兼務していると、更新が止まったり、振り返りが後回しになったりしがちです。社内で進める場合も、目的と本数、振り返りの日程を最初に決め、上長と共有しておくと続けやすくなります。
外部に任せる場合
外部に任せる場合は、媒体ごとの特性を踏まえた企画や編集、数値の分析を専門の担当者に任せられるのが利点です。社内の作業時間を減らしながら、一定の本数と品質を保ちやすくなります。依頼範囲は、戦略設計だけ、編集だけ、投稿から分析まで、など会社によって選べます。
ただし、外部に任せても、目的の決定、商品情報や素材の提供、投稿内容の確認は社内に残ります。定期的に報告を受け、方針を一緒に決める体制を作ると、成果につながりやすくなります。koujitsuでは、SNSマーケティング代行サービスとして、戦略設計からアカウント設計、投稿の企画・制作、運用、広告の活用、分析と改善までを支援しています。YouTubeでの発信はYouTube運用代行サービスで紹介しています。
まとめ
ショート動画マーケティングは、TikTok、Instagramのリール、YouTubeショートなどの縦型の短い動画で、まだ自社を知らない人に知ってもらい、次の行動につなげる取り組みです。総務省の調査でも、YouTubeは全年代の8割以上、InstagramやTikTokは若い世代を中心に多くの人に使われています。媒体ごとに使う人の層や投稿できる長さが違うため、届けたい相手に合わせて選ぶことが大切です。
始めるときは、目的と見る数値を決め、媒体を1つに絞り、続けられる本数で一定期間試してみましょう。冒頭で見る理由を示し、1本で伝えることを1つに絞り、段階ごとの数値で振り返ることを繰り返せば、自社に合う型が少しずつ見えてきます。広告との組み合わせや、広告表示・権利の確認も押さえながら、無理のないペースで続けていきましょう。
ショート動画の企画から運用、広告との組み合わせまで相談したい方は、koujitsuにお問い合わせください。累計1,800社以上の支援実績をもとに、目的に合った進め方を一緒に考えます。
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