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リターゲティング広告とは?仕組みとリマーケティングとの違い、メリット・注意点

リターゲティング広告とは?仕組みとリマーケティングとの違い、メリット・注意点

ECサイトで商品を見たあと、別のサイトやSNSを開いたら、さっき見た商品の広告が出てきた。そんな経験がある方は多いと思います。こうした広告の多くが「リターゲティング広告」です。一度サイトに来た人にもう一度広告を出す方法で、Web広告の中でもよく使われています。

この記事では、Google 広告ヘルプ、LINEヤフー for Business、個人情報保護委員会、総務省などの公開情報をもとに、リターゲティング広告の意味と仕組み、リマーケティングとの違い、主な媒体、メリットとデメリット、始め方、Cookieや個人情報の扱いで確認しておきたい点を順に整理します。リターゲティング広告は「来てくれた人に、次の一歩を後押しする広告」と考えると、使いどころが見えやすくなります。

リターゲティング広告を始めるべきか、今の配信をどう見直すかで迷っている方は、koujitsuにご相談ください。商材と目的に合わせて、配信の進め方を一緒に整理します。
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リターゲティング広告とは? 一度サイトに来た人に再度出す広告 自社サイトを訪れた人をタグで記録し、その人が別のサイトやアプリ、SNSを見ているときに広告を表示する。Googleでは旧称リマーケティング。
配信の仕組みは? タグで記録し、リストにして配信 サイトに媒体のタグを入れ、訪問した人をリスト(セグメント)にまとめる。リストを広告の配信先や除外先に指定して広告を出す。
始めるときの注意点は? 表示しすぎと情報の扱いに気をつける 同じ人に出しすぎない、購入者を除外する、プライバシーポリシーや外部送信の表示を確認する。媒体のポリシーで使えない業種もある。

リターゲティング広告とは、一度サイトに来た人にもう一度表示する広告

リターゲティング広告とは、自社のWebサイトを一度訪れた人に対して、その人がほかのサイトやアプリ、SNSを見ているときに改めて表示する広告です。サイトを見ただけで帰ってしまった人に、もう一度思い出してもらうための広告と言えます。

LINEヤフー for Businessのコラムでは、リターゲティング広告を自社サイトに一度でも訪れたことがあるユーザーに対して広告を掲載する手法と説明し、追跡型広告とも呼ばれると紹介しています(リターゲティング広告を運用するには?(LINEヤフー for Business))。広告を出す相手を「まったく知らない人」ではなく「すでに自社を知っている人」に絞るのが、ほかの広告との大きな違いです。

Webサイトに来た人の多くは、その場では申し込みや購入をせずに離れていきます。比較のためにほかのサイトも見たい、家族や上司に相談したい、今日は時間がないなど、理由はさまざまです。リターゲティング広告は、そうした検討の途中で離れた人に、ちょうどよいタイミングでもう一度声をかける役割を担います。

リマーケティングとの違いは「呼び方」

リターゲティングとリマーケティングは、基本的には同じ考え方を指す言葉で、媒体によって呼び方が違うと理解しておけば十分です。LINEヤフー広告では「サイトリターゲティング」、Meta広告では「カスタムオーディエンス」の一種として扱われ、Google 広告では長く「リマーケティング」と呼ばれてきました。

なお、Google 広告ヘルプでは、以前の「リマーケティング」は「広告主様のデータ」という名称に変わり、過去にサイトやアプリで接点を持ったユーザーにアプローチする仕組みを「データ セグメント」として説明しています(データ セグメントについて(Google 広告 ヘルプ))。管理画面やヘルプでリマーケティングという言葉が見つからないときは、データ セグメントという名前で探してみてください。

ディスプレイ広告・リスティング広告との違い

リターゲティング広告は、広告の「形」ではなく誰に出すかという「配信の対象」の考え方です。この点が、ディスプレイ広告やリスティング広告と比べるときに混乱しやすいところです。

ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリの広告枠に画像や動画で表示される広告の形を指します。リターゲティング広告の多くはこのディスプレイ広告の枠で配信されますが、Google 広告ヘルプでは、サイト訪問後にGoogleで検索したタイミングで検索広告を表示する使い方や、YouTubeでの配信も紹介されています(データ セグメントについて)。ディスプレイ広告そのものの仕組みはディスプレイ広告とは?仕組みと課金方式で整理しています。

リスティング広告(検索広告)は、ユーザーが検索したキーワードに合わせて表示される広告です。今まさに探している人に届く一方、リターゲティング広告は過去にサイトへ来たという行動をもとに届けます。つまり、リスティング広告で集めた訪問者を、リターゲティング広告で呼び戻すという組み合わせ方ができます。

リターゲティング広告の仕組み

リターゲティング広告は、タグで訪問者を記録する→条件ごとにリストにまとめる→リストを指定して配信するという3段階で動いています。媒体によって画面や用語は違いますが、流れはほぼ共通です。

サイトにタグを入れて訪問を記録する

最初に、広告媒体が発行するタグ(計測用のコード)を自社サイトに設置します。Google 広告ヘルプでは、データ セグメントのデータはサイトやアプリに追加するタグ(Google タグとイベント スニペット)で収集すると説明されています(データ セグメントの仕組み)。

注意したいのは、タグが入っていないページを見た人は記録されないという点です。LINEヤフー for Businessのコラムでも、タグはページごとに設置が必要で、LPには入れたのにホームページや申込フォームには入れ忘れていたというケースが挙げられています(LINEヤフー for Business)。サイトをリニューアルしたときやページを追加したときは、タグが残っているかを確かめましょう。

訪問した人を条件ごとのリストに分ける

タグで記録した訪問者は、「どのページを見たか」「いつ来たか」などの条件でリストに分けます。Google 広告ではこのリストを「データ セグメント」と呼び、セグメントに人を加える条件(ルール)と、そこに残しておく期間(有効期間)を設定します。

Google 広告ヘルプによると、有効期間のデフォルトは30日で、ディスプレイ ネットワークと検索では最長540日まで設定できます。期間を過ぎた人はセグメントから外れ、再訪問するとカウントがリセットされます。また、ヘルプでは、映画のチケットなら数日、車なら数か月というように、商品の検討期間に合わせて期間を決める例が紹介されています(データ セグメントの仕組み)。

リストは、作った直後は空の状態で、条件に合う人が訪問するたびに増えていきます。Google 広告では、ディスプレイ ネットワーク、検索、YouTubeで配信する場合、過去30日間のアクティブ ユーザー数が100人以上必要とされています(データ セグメントの仕組み)。訪問者が少ないサイトでは、配信を始められるまでに時間がかかる点を見込んでおきましょう。

リストを指定して広告を配信する

リストができたら、キャンペーンや広告グループに配信対象として設定し、広告を出します。Google 広告ヘルプでは、サイト訪問者向けのセグメントを使うと、過去にサイトを訪れたユーザーがディスプレイ ネットワークのサイトやアプリを見ているタイミングで広告が表示されると説明されています(データ セグメントについて)。

リストは「配信する相手」としてだけでなく、「配信しない相手」として除外にも使えます。たとえば購入完了ページを見た人のリストを除外に設定すれば、買い終わった人に同じ商品の広告を出し続けることを防げます。

識別はブラウザや端末の単位で行われる

リターゲティング広告で記録されるのは、多くの場合個人そのものではなく、サイトを見たブラウザや端末です。LINEヤフー for Businessのコラムでは、訪問したブラウザにCookie IDが発行され、そのIDを持つブラウザに広告が表示されると説明しています。そのため、同じ人でもスマートフォンとパソコンでは別のユーザーとして扱われます(LINEヤフー for Business)。

同じコラムでは、Appleのブラウザ「Safari」のITPという機能によってCookieの働きが制限され、広告を出せる期間が短くなる場合があることにも触れています。リストの数字が想定より伸びないときは、こうしたブラウザ側の制限も理由の一つとして考えておくとよいでしょう。

タグの設置やリストの設計に不安がある方は、koujitsuにご相談ください。今のサイト構成と目的に合わせて、どこにタグを入れ、どんなリストを作るかから一緒に考えます。
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リターゲティング広告を配信できる主な媒体

リターゲティング広告は、主要な広告媒体のほとんどで使えます。ここでは国内でよく使われる3つを取り上げます。どの媒体でも「自社サイトにタグを入れて、訪問者のリストを作る」という基本は同じで、違うのは呼び方と広告が出る場所です。

媒体 主な呼び方 主な配信先 確認した公式情報
Google 広告 データ セグメント(広告主様のデータ)※旧リマーケティング Google ディスプレイ ネットワーク、検索、YouTubeなど Google 広告 ヘルプ
LINEヤフー広告 サイトリターゲティング ディスプレイ広告・検索広告の配信面 LINEヤフー for Business
Meta広告 ウェブサイトカスタムオーディエンス Facebook、Instagramなど Meta for Developers

Google 広告:データ セグメント(旧リマーケティング)

Google 広告では、Google タグで集めたサイト訪問者のデータからデータ セグメントを作り、ディスプレイ ネットワーク、検索、YouTubeなど複数の配信先で使えるのが特徴です。Google 広告ヘルプでは、サイト訪問者向けのほか、YouTubeの動画やチャンネルと接点を持ったユーザー、アプリのユーザー、顧客の連絡先情報を使うカスタマー マッチなども紹介されています(データ セグメントについて)。

ECサイトなどで使われるのが動的リマーケティングです。Google 広告ヘルプでは、ユーザーが過去に閲覧した商品やサービスそのものを広告に含められる機能と説明されており、商品の情報をまとめたフィードと、ページに設置するタグを使います(動的リマーケティングについて)。Google 広告をまだ使ったことがない方は、Google広告の始め方もあわせて確認してください。

LINEヤフー広告:サイトリターゲティング

LINEヤフー広告では、自社サイトを訪問したユーザーに広告を出す機能を「サイトリターゲティング」と呼びます。サイトリターゲティング用のタグを自社サイトに設置し、訪問者のリストを作って配信する流れはGoogle 広告と同じです。

LINEヤフー for Businessのコラムでは、リストの例として、サイトを訪問したすべてのユーザー、訪問からの日数で分けたリスト、過去にコンバージョンしたユーザー(除外用)、地域別のリストなどが紹介されています(LINEヤフー for Business)。Google 広告とあわせて使えば、LINEヤフーの配信面を見ている人にも同じ考え方で広告を届けられます。

Meta広告:ウェブサイトカスタムオーディエンス

FacebookやInstagramに広告を出すMeta広告では、Metaピクセルを自社サイトに設置し、サイトを訪れた人から「ウェブサイトカスタムオーディエンス」を作ることでリターゲティングを行います。Meta for Developersのドキュメントでは、Metaピクセルのベースコードを入れてイベントを計測し、広告マネージャーで「特定のウェブページを訪問した人」などの条件を選んでオーディエンスを作る手順が説明されています(カスタムオーディエンス(Meta for Developers))。

SNSのフィードの中で、画像や動画を使って商品を見せられるのがMeta広告の強みです。Meta広告の運用全体のポイントはMeta広告の運用のコツで紹介しています。

リターゲティング広告のメリット

リターゲティング広告の一番のメリットは、すでに関心を持っている人だけに絞って広告費を使えることです。ここでは代表的な3つのメリットを紹介します。

検討中の人に届くので申し込みにつながりやすい

サイトに来た人は、少なくとも一度は商品やサービスに興味を持った人です。まったく知らない人に広告を出すよりも、申し込みや購入に近い人に絞って広告を出せるため、成果につながりやすい傾向があります。

ただし、どのくらい成果が上がるかは商材やサイト、リストの作り方によって大きく変わります。他社の事例の数字をそのまま目標にするのではなく、自社の配信結果からコンバージョン率や獲得単価を確かめていくことが大切です。獲得単価の目標の決め方はCPAの目標の決め方で解説しています。

行動に合わせて伝える内容を変えられる

リターゲティング広告では、どのページを見たか、いつ来たかによってリストを分けられます。そのため、相手の検討状況に合わせて広告の内容を変えることができます。

たとえば、料金ページまで見た人には導入事例や相談会の案内を、ブログ記事だけを読んだ人には資料ダウンロードの案内を出す、といった使い分けです。同じ広告をすべての人に出すより、受け取る側にとっても意味のある広告になります。

届けたくない相手を外して無駄を減らせる

リストは配信先だけでなく除外にも使えます。すでに購入・申し込みを終えた人や、既存の顧客を配信対象から外すことで、成果につながりにくい表示に広告費を使わずに済みます。

Google 広告ヘルプでも、除外設定にはデータ セグメントとカスタム セグメントを使えると説明されています(データ セグメントについて)。除外の設定は配信を始める前に済ませておくのがおすすめです。

リターゲティング広告のデメリットと向いていない場面

リターゲティング広告は便利ですが、何にでも使える広告ではありません。デメリットを知ったうえで、ほかの広告と役割を分けることが、上手に使う前提になります。

サイトに来たことがない人には届かない

リターゲティング広告の対象は、自社サイトに来たことがある人だけです。そのため、新しい見込み客を増やす役割は、ほかの広告や施策が担う必要があります。LINEヤフー for Businessのコラムでも、新規顧客の開拓や認知拡大には向かず、その目的ではディスプレイ広告やリスティング広告が適していると説明されています(LINEヤフー for Business)。

サイトへの訪問者そのものが少ない場合は、リストがなかなか増えず、配信量も伸びません。まずは検索広告やSEO、SNSなどで訪問者を集め、その人たちをリターゲティング広告で呼び戻すという順番で考えましょう。

しつこいと感じさせると印象が悪くなる

同じ広告が何度も表示されると、「追いかけられている」と感じて不快に思う人もいます。広告の出しすぎは、ブランドの印象を下げることにつながりかねません。

Google 広告では、同じユーザーに広告を表示する回数を制限する「フリークエンシー キャップ」をディスプレイ キャンペーンと動画キャンペーンで設定でき、期間は日・週・月の単位で選べます(フリークエンシー キャップを使用する)。何回が適切かは商材によって違うため、最初は控えめに設定し、成果と反応を見ながら調整するのが安全です。

リストがたまるまで配信を始められない

リストは作った時点では空で、訪問者が来るたびに少しずつ増えていきます。Google 広告では、配信に一定以上のユーザー数が必要です。タグを入れた日からすぐに配信できるわけではないので、広告を出したい時期から逆算して、早めにタグを設置しておきましょう。

キャンペーンやセールに合わせて配信したい場合は、少なくとも数週間前にはタグとリストの準備を済ませておくと慌てずに済みます。

検討期間が短い商品では効果が出にくいことがある

その場で買うかどうかを決めるような安価な商品や、どこで買っても同じような商品では、あとから広告で呼び戻すことの意味が小さくなる場合があります。一方で、比較や相談に時間がかかる高額商品、BtoBのサービス、住宅や教育、人材サービスなどは、検討期間中に何度か接点を持てるリターゲティング広告と組み合わせやすい分野です。

自社の商材でどの程度の効果が出るかは、少額の配信で確かめてから広げていくのが確実です。

自社の商材にリターゲティング広告が合うのか、ほかの広告とどう役割を分けるかを相談したい方は、koujitsuにお問い合わせください。集客から再訪問までの流れをまとめて設計します。
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成果につなげるためのリストの分け方

リターゲティング広告の成果は、どんなリストを作り、それぞれに何を見せるかで大きく変わります。サイトに来た人を全員ひとまとめにするのではなく、検討の深さに合わせて分けるのが基本です。

見たページで分ける

同じ訪問者でも、トップページだけを見た人と、料金ページや申込フォームまで進んだ人では、検討の深さが違います。申し込みに近いページまで進んだ人ほど、優先して広告を出すよう、ページごとにリストを分けましょう。

たとえばBtoBのサービスなら、「サービス紹介ページを見た人」「料金ページを見た人」「申込フォームまで進んで離れた人」の3つに分けると、それぞれに合った広告を用意しやすくなります。ECサイトなら、商品をカートに入れたまま購入しなかった人のリストがよく使われます。

訪問からの日数で分ける

サイトに来たばかりの人と、1か月前に来た人とでは、関心の強さが違います。訪問から日が浅い人ほど反応しやすいと考え、日数ごとにリストを分けて入札や広告の内容を変える方法があります。

有効期間は、商品の検討期間に合わせて決めます。数日で購入を決める商品なら短めに、数か月かけて検討する商品なら長めに設定します。先に紹介したとおり、Google 広告では有効期間を最長540日まで設定できますが、長くすればよいわけではありません。

購入した人・申し込んだ人を除外する

購入完了ページや申込完了ページを見た人のリストは、配信の除外先として必ず作っておきたいリストです。買い終わった人に同じ広告を出し続けると、広告費が無駄になるだけでなく、印象も悪くなります。

一方で、消耗品や定期的に買い替える商品なら、購入から一定期間がたった人に買い替えの案内を出すといった使い方もできます。除外するか、別の広告で再度アプローチするかは、商品の購入サイクルに合わせて決めましょう。

リストごとに広告と遷移先を用意する

リストを分けても、出す広告と遷移先が全員同じでは効果が限られます。リストごとに、相手が次に知りたいことを広告と遷移先ページで示すことが大切です。

料金を見て離れた人には料金の根拠や事例を、比較で迷っている人には他社との違いを伝えるといったように、離れた理由を想像して広告を作ります。広告の作り方は広告クリエイティブの作り方、遷移先の改善はLPOとは?の記事も参考になります。

リターゲティング広告の始め方

リターゲティング広告は、目的を決める→タグを入れる→リストを作る→広告と遷移先を用意する→配信して検証するの順で進めると、迷わずに始められます。

目的と成果の指標を決める

最初に、リターゲティング広告で何を達成したいのかを決めます。購入や問い合わせを増やしたいのか、資料ダウンロードを増やしたいのかによって、作るリストも広告の内容も変わります。成果として何を数えるか(コンバージョン)を先に決めておくと、配信後の判断がぶれません。

リターゲティング広告は、ほかの広告や自然検索で来た人を呼び戻す役割なので、成果がどの施策のおかげかが見えにくくなりがちです。複数の施策の貢献を見る方法はアトリビューション分析とはで整理しています。

タグを設置して計測を確認する

次に、使う媒体のタグを自社サイトの全ページに設置します。Google タグマネージャーなどのタグ管理ツールを使うと、ページごとにコードを書き換えずに管理できます。設置したら、テスト用に自分でサイトを見て、正しく記録されるかを確認しましょう。

Google 広告ヘルプでは、新しく作ったリストは反映までに48〜72時間ほどかかることがあるとされています(データ セグメントの仕組み)。設置直後に数字が出なくても、少し時間をおいてから確認するのが安心です。

リストを作り、除外も設定する

タグが動いたら、前の章で紹介した考え方でリストを作ります。最初からたくさんのリストを作るとそれぞれの人数が少なくなり、配信条件を満たせないことがあります。最初は「全訪問者」「重要ページの訪問者」「購入・申込者(除外用)」の3つ程度から始め、人数が増えてきたら細かく分けていきましょう。

広告と遷移先ページを用意する

リストに合わせて広告を作ります。ディスプレイ広告なら画像と見出し、SNS広告なら画像や動画と本文が必要です。広告で伝えた内容と、クリックした先のページの内容をそろえると、せっかく戻ってきた人を逃しにくくなります。

遷移先のページが分かりにくいと、広告で呼び戻しても再び離れてしまいます。LPを作り直したい場合は、koujitsuのLP制作サービスのような制作の支援も検討してみてください。

少額で配信し、数字を見て調整する

準備ができたら、少額の予算で配信を始めます。表示回数、クリック数、コンバージョン数、獲得単価を定期的に確認し、成果の出ているリストや広告に予算を寄せ、出ていないものは止めるという調整を繰り返します。

あわせて、どのサイトやアプリに広告が表示されているか、同じ人に何回表示されているかも点検しましょう。数字だけでなく、自社のブランドに合わない場所に出ていないかを見ておくことも大切です。

リターゲティング広告の設定から、配信後の改善までまとめて任せたい方は、koujitsuにご相談ください。リストの設計や広告の作り分け、遷移先の見直しまで一緒に進めます。
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Cookieや個人情報の扱いで確認しておくこと

リターゲティング広告はサイト訪問者の閲覧の記録を使うため、法律や媒体のルールに沿って、情報の扱いを利用者に分かるようにしておくことが欠かせません。ここでは、公的機関や媒体の公式情報で確認できた範囲に絞って、押さえておきたい点を紹介します。個別の判断が必要な場合は、法務の担当者や専門家に相談してください。

閲覧履歴は「個人関連情報」にあたる場合がある

個人情報保護委員会のガイドライン(通則編)では、個人関連情報を「生存する個人に関する情報であって、個人情報、仮名加工情報及び匿名加工情報のいずれにも該当しないもの」と定義し、事例としてCookie等の端末識別子を通じて収集された、ある個人のウェブサイトの閲覧履歴を挙げています(個人情報保護法ガイドライン(通則編))。

個人関連情報を第三者に提供する場合で、提供先がそれを個人データとして取得することが想定されるときは、原則として本人の同意が得られていることなどを確認する必要があるとされています(個人情報保護委員会「個人関連情報」とは何か)。広告のためのデータの受け渡しがこれに当たるかどうかは、使う仕組みやデータの扱い方によって変わるため、自社の状況に合わせて確認しましょう。

外部送信規律の対象かどうかを確認する

2023年6月16日に施行された改正電気通信事業法では、利用者の端末から外部へ情報を送らせるプログラム(広告用のタグなどが例として考えられます)を使う場合に、送信される情報の内容、送信先、利用目的を利用者に通知するか、容易に知り得る状態に置くことなどが定められました(総務省 外部送信規律)。

ただし、この規律の対象は電気通信事業を営む者が提供する一定のサービスで、総務省の案内では、自社商品のオンライン販売や企業のサイトは対象外とされています。自社のサイトが対象になるかは総務省の案内で確かめ、対象外であっても、プライバシーポリシーなどで広告用のタグを使っていることを分かりやすく示しておくと安心です。

ブラウザのCookieの扱いは変化が続いている

リターゲティング広告で使われてきたサードパーティCookieについては、ブラウザ側の対応が変化してきました。Chromeを提供するGoogleは2025年4月、サードパーティCookieについて新たな確認画面は導入せず、ユーザーが設定で選べる現在の方式を続けると発表しています(Privacy Sandbox(Google))。

先に紹介したSafariのように、ブラウザによってはCookieの働きが制限されることもあります。ブラウザの方針は今後も変わる可能性があるため、媒体のヘルプやお知らせを定期的に確認し、自社サイトで集めたデータや顧客の情報をどう活用するかもあわせて考えておきましょう。

媒体のポリシーで使えない業種・商材がある

広告媒体には独自のルールもあります。Google 広告のポリシーでは、健康、信仰、厳しい経済状況、性的指向など、デリケートな情報に該当するカテゴリの商品やサービスを、データ セグメント(旧称リマーケティング)などの広告主が選択したオーディエンスに向けて宣伝することはできないとされています。また、18歳未満のユーザーには、いかなる種類のパーソナライズド広告も利用できません(制限付きターゲティング(Google 広告ポリシー ヘルプ))。

医療や健康に関わる商材などでリターゲティング広告を検討している場合は、配信を始める前に媒体のポリシーを必ず確認してください。

リターゲティング広告で再訪問を促すのが有効な場面

ここまでの内容をふまえると、サイトに一定の訪問者がいて、検討に時間がかかる商材ほど、リターゲティング広告で再訪問を促す効果を得やすいと言えます。具体的には、次のような場面です。

一つ目は、比較検討の期間が長い商材です。BtoBのサービスや高額な商品は、一度見ただけで決める人は少なく、社内での相談や他社との比較をはさみます。その間に事例や導入の流れを伝える広告を出すと、検討の材料を届けられます。顧客がどんな段階を経て申し込むのかを整理するには、カスタマージャーニーの作り方が参考になります。

二つ目は、ほかの広告や施策ですでに訪問者を集めている場合です。検索広告やSEO、SNSなどで集めた人のうち、その場で申し込まなかった人を呼び戻すことで、集客にかけた費用を無駄にしにくくなります。

三つ目は、ECサイトでカートに商品を入れたまま離れた人がいる場合です。購入の一歩手前まで進んだ人なので、閲覧した商品を見せる動的リマーケティングのような方法と組み合わせやすい場面です。

自社で運用するか、運用代行に任せるか

リターゲティング広告は自社でも始められますが、タグの設置、リストの設計、広告の作り分け、除外やフリークエンシーの調整、数字の分析と、続けて手をかける作業が多い広告です。社内に設定と改善を続ける時間と知識があるかを基準に、自社運用か外部への依頼かを決めましょう。

社内に広告の担当者がいて、少額から試したい場合は、まず自社で1つの媒体から始めてみるのも一つの方法です。複数の媒体を使い分けたい、リストや広告を細かく作り分けたい、タグの設置や計測の整備から任せたいという場合は、運用代行の利用を検討する価値があります。

koujitsuのディスプレイ広告運用代行サービスでは、リターゲティングを含むディスプレイ広告の配信設計から運用、改善までを支援しています。外部に任せるときは、アカウントの所有者が誰になるか、タグや計測の設定をどこまで任せられるか、報告の頻度や内容を事前に確認しておくと安心です。

まとめ

リターゲティング広告は、自社サイトを一度訪れた人に、ほかのサイトやアプリ、SNSで改めて表示する広告です。Google 広告では旧称リマーケティング、現在はデータ セグメント(広告主様のデータ)と呼ばれ、LINEヤフー広告ではサイトリターゲティング、Meta広告ではウェブサイトカスタムオーディエンスとして使えます。仕組みはどの媒体も、タグで訪問者を記録し、条件ごとのリストにまとめて配信するという流れです。

検討中の人に絞って広告費を使える一方で、新しい見込み客には届かず、出しすぎると印象を下げるおそれもあります。見たページや日数でリストを分け、購入者を除外し、表示回数を調整することに加えて、Cookieや個人情報の扱いを利用者に分かるようにしておくことが、長く使い続けるための前提になります。

リターゲティング広告の始め方や、今の配信の見直しについて相談したい方は、koujitsuにお問い合わせください。累計1,800社以上の支援実績をもとに、目的に合った進め方を一緒に考えます。
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