2026.11.09

YouTube企業チャンネルの運用方法｜自社で始める手順・体制・分析の進め方

自社のYouTubeチャンネルを始めたいけれど、何から手をつければいいのか分からない。とりあえず動画を何本か上げてみたものの、その後が続かない。企業のYouTube運用では、こうした声をよく耳にします。動画を作ること自体よりも、目的の決め方や社内の体制、公開後の振り返りでつまずくケースが多いのが実情です。

この記事では、YouTube企業チャンネルを外部に任せず自社で運用する前提で、事前に決めること、チャンネルの開設と初期設定、体制づくり、企画の立て方、公開前のチェック、YouTubeアナリティクスを使った改善までを順番に整理します。機能や規約は、YouTubeヘルプで確認できた内容をもとにしています（2026年11月9日時点）。

YouTubeチャンネルを自社で立ち上げたいものの、目的や企画の決め方で迷っている方は、koujitsuにご相談ください。社内で続けられる運用の形を一緒に考えます。
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確認したい ポイント	結論	詳細
YouTube企業チャンネルの運用で最初に決めることは？	目的・届けたい相手・体制の3つ	認知、集客、採用など目的を1つに絞り、誰に何を届けるかと、社内の誰が何を担うかを先に決めると企画がぶれにくい。
企業チャンネルの開設と初期設定のポイントは？	ブランドアカウントで作り権限を分ける	会社名のチャンネルはブランドアカウントで作ると複数人で管理できる。チャンネル権限で担当者ごとに役割を分けておく。
公開後の改善で見るべき指標は？	クリック率と視聴者維持率から見る	YouTubeアナリティクスで、サムネイルが選ばれているか、冒頭で離脱していないかを確認し、次の企画に反映する。

YouTube企業チャンネルを自社で運用する前に決めること

YouTube企業チャンネルの運用は、最初に「目的」「届けたい相手」「社内の体制」の3つを決めてから始めるのが近道です。ここがあいまいなまま動画を作り始めると、1本ごとの方向性がばらばらになり、何を基準に良し悪しを判断すればよいのかも分からなくなります。

逆に言えば、この3つが決まっていれば、動画の本数が少ないうちから「この方向で合っているか」を確かめながら進められます。以下で、それぞれの決め方を見ていきましょう。

運用の目的を1つに絞る

企業がYouTubeを使う目的には、商品やサービスを知ってもらう認知、見込み客を自社サイトへ呼ぶ集客、購入後の使い方を伝えるサポート、働く人や社風を伝える採用などがあります。どれも大切ですが、立ち上げの段階では、主な目的を1つに絞ることをおすすめします。

目的が決まると、見るべき数字も決まります。認知が目的なら再生回数や新しい視聴者の数、集客が目的なら動画からサイトへの訪問や問い合わせ、採用が目的なら応募者が動画を見ていたかどうか、といった具合です。複数の目的を同時に追うと、どの数字を伸ばせばよいかが分からなくなり、振り返りの会議も長くなりがちです。

誰に何を届けるかを言葉にする

次に、どんな人に、どんな困りごとを解決する動画を届けるのかを言葉にしておきます。たとえば「初めて業務システムを選ぶ中小企業の総務担当者に、比較のときに見落としやすい点を伝える」のように、相手と、その人が知りたいことをセットで書くと企画の軸になります。

顧客がどんな流れで商品を知り、比べ、購入に至るのかを整理しておくと、どの段階で動画が役に立つのかも見えてきます。顧客の行動を段階ごとに整理する方法は、カスタマージャーニーの作り方の記事で紹介しています。BtoBの商材であれば、BtoB動画マーケティングの進め方も参考になります。

自社で運用するか、外部に任せるかを決める

YouTube運用は、企画から撮影、編集、公開、分析まで作業が多いため、どこまで自社でやるかを最初に決めておきます。自社で運用する良さは、商品や顧客への理解をそのまま動画に生かせて、ノウハウが社内に残ることです。一方で、担当者の時間をどれだけ確保できるかが続けられるかどうかの分かれ目になります。

この記事では自社で運用する進め方を中心に説明します。外部に任せる場合の業務範囲や費用の考え方、会社の選び方はYouTube運用代行の費用と選び方の記事にまとめています。マーケティング業務全体をどこまで社内で持つかを考えたい場合は、マーケティング内製化の進め方も参考にしてください。

企業チャンネルの開設と初期設定

企業チャンネルは、担当者個人のチャンネルではなく、会社として複数人で管理できる形で作ることが大切です。担当者の異動や退職のたびにログイン情報の引き継ぎで困らないよう、開設の時点で管理の仕組みを整えておきましょう。ここでは、開設から初期設定までの流れを紹介します。

ブランドアカウントでチャンネルを作る

YouTubeヘルプでは、チャンネルの作り方として、自分だけが管理する個人のチャンネルと、ビジネス名などを使う「ブランドアカウント」のチャンネルの2通りが案内されています。ブランドアカウントのチャンネルは、複数の管理者やオーナーを置けると説明されており、会社名で運用するならこちらが向いています（YouTubeヘルプ「Create a YouTube channel」）。

手順は、パソコンのブラウザかモバイルサイトでYouTubeにログインし、チャンネルの一覧から新しいチャンネルを作成して、プロフィール写真、名前、ハンドルを決めるという流れです。チャンネルを作るGoogleアカウントは、担当者の私用のものではなく、会社で管理するアカウントを使うと、後々の管理がしやすくなります。

チャンネル権限で担当者ごとに役割を分ける

複数人で運用するなら、YouTube Studioの「チャンネル権限」で担当者を招待し、役割ごとに権限を分けます。YouTubeヘルプによると、役割にはオーナー、管理者、編集者、編集者（限定）、字幕編集者、閲覧者、閲覧者（限定）があります（YouTubeヘルプ「Add or remove access to your YouTube channel with channel permissions」）。

オーナーはチャンネルの削除や権限の管理を含めてすべての操作ができ、管理者は権限の管理やコンテンツの公開・削除ができますが、チャンネルの削除はできません。編集者はアップロードや公開を含む多くの編集ができる一方、公開済みのコンテンツの削除や権限の管理はできません。閲覧者は内容を見ることはできても編集はできません。公開の最終判断をする人、編集する人、数字を見るだけの人というように、仕事の内容に合わせて最小限の権限を割り当てるのが安全です。

なお、ヘルプには、ブランドアカウントを使っている場合は先にチャンネル権限へ移行する必要があること、招待の有効期限は30日であることも記載されています。招待したのに相手が参加していない場合は、期限切れになっていないかを確認しましょう。

プロフィール・バナー・説明欄を整える

チャンネルを開いた人が最初に目にするのが、プロフィール写真、バナー画像、チャンネルの説明です。ここを見れば「どの会社の、どんなチャンネルか」が分かる状態にしておくと、初めて訪れた人にも安心して見てもらえます。

YouTubeヘルプでは、プロフィール写真は98×98ピクセルで表示され、ファイルサイズは15MB以下、バナー画像はアップロードの最小サイズが2048×1152ピクセル（16:9）、ファイルサイズは6MB以下と案内されています（YouTubeヘルプ「Manage your channel branding」）。説明欄には、誰に向けて何を発信するチャンネルなのか、どのくらいの頻度で更新するのか、会社の公式サイトへのリンクなどを書いておきましょう。

電話番号の確認を済ませて使える機能を広げる

開設したら、早めに電話番号による確認を済ませておきます。YouTubeヘルプでは、電話番号の確認を行うと中級機能が使えるようになると案内されており、YouTube Studioの「設定」から「チャンネル」「機能の利用資格」へ進んで手続きします（YouTubeヘルプ「Get access to intermediate and advanced features」）。

動画ごとに自分で作ったサムネイル（カスタムサムネイル）をアップロードするにも、アカウントの確認が必要です。さらに上の高度な機能は、チャンネルの利用履歴、本人確認書類、顔を映した動画による確認のいずれかで使えるようになると説明されています。ただし確認を行えるのはチャンネルのメインのオーナーだけなので、オーナーになっている人に依頼して進めましょう。

自社運用の体制と役割分担

自社運用を続けられるかどうかは、誰が何をいつまでにやるかを決めた体制にかかっています。YouTubeの運用は、企画、撮影、編集、サムネイル作成、公開設定、コメントの確認、数字の振り返りと、細かな作業が続きます。担当者の熱意だけに頼ると、繁忙期に更新が止まってしまいがちです。

運用に必要な役割を洗い出す

まずは、運用に必要な役割を書き出してみましょう。全体の方針と公開の可否を決める責任者、企画と台本を作る人、撮影と編集をする人、サムネイルや説明文を整えて公開する人、数字を見て改善点をまとめる人、といった役割が考えられます。1人が複数の役割を兼ねてもかまいませんが、責任者と実務担当は分けておくと、公開前のチェックが機能しやすくなります。

出演者も大切な役割です。社員が出演する場合は、本人の同意を取ったうえで、退職後の動画の扱いをどうするかも事前に決めておくと、後から困りません。

少人数でも回る仕組みにする

専任の担当者を置けない会社も多いと思います。その場合は、1本ずつ作るのではなく、まとめて企画し、まとめて撮るやり方が向いています。たとえば月に1回、半日だけ撮影日を設けて数本分を撮っておけば、日々の業務の合間には編集と公開だけを進めればよくなります。

また、台本のひな形、サムネイルのデザインの型、説明欄の定型文を用意しておくと、1本あたりの作業時間を減らせます。撮影や編集だけを外部に頼み、企画と公開判断は社内に残すという分け方もできます。動画制作を部分的に外注するときの進め方は、動画制作の外注の進め方で紹介しています。

公開前の確認ルールとトラブル時の対応を決める

企業のチャンネルでは、公開した動画が会社の発言として受け取られます。公開前に誰が何を確認するか、トラブルが起きたら誰が対応するかを、運用を始める前に決めておきましょう。確認する項目は、事実や数値の誤り、他社や個人の権利を侵害していないか、BGMや画像の使用許諾、映り込んではいけない情報がないか、といった点です。

コメント欄での批判や、意図しない受け取られ方をした場合の初動も決めておくと安心です。SNS全般での予防策や、問題が起きたときの対応の流れは、SNS炎上対策の進め方の記事が参考になります。

社内で無理なく続けられる体制づくりや、役割分担の決め方から相談したい方は、koujitsuにお問い合わせください。今いるメンバーで回せる形を一緒に整理します。
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企画とコンテンツの作り方

企画は、視聴者が知りたいことと、自社だから話せることが重なるテーマから考えると、続けやすく、見てもらいやすい動画になります。会社が伝えたいことだけを並べると、どうしても宣伝色が強くなり、最後まで見てもらうのが難しくなります。

企画の柱を3つほど決めておく

毎回ゼロからネタを考えると、数本でアイデアが尽きてしまいます。そこで、チャンネルで扱うテーマの柱を3つほど決めておくことをおすすめします。たとえば、業界の基礎知識やよくある失敗を解説するノウハウ、お客様の導入事例や商品の使い方、社員や仕事の様子を紹介する社内の話、といった分け方です。

柱が決まると、営業やカスタマーサポートに寄せられる質問、展示会やセミナーで聞かれたことなどが、そのまま企画の候補になります。社内の各部署から質問を集める仕組みを作っておくと、ネタ切れを防ぎやすくなります。

長い動画とショートを使い分ける

YouTubeには、横長の通常の動画と、縦型の短い動画であるショートがあります。YouTubeヘルプによると、ショートは最長3分まで作成でき、ショートとして扱われるには正方形か縦長の動画である必要があります。16:9などの横長の動画は通常の動画として扱われます（YouTubeヘルプ「Understand three-minute YouTube Shorts」）。

使い分けの一例として、通常の動画では手順や事例をじっくり説明し、ショートではそのポイントを短く切り出して、通常の動画へ興味を持ってもらう入口にする方法があります。なお、1分を超えるショートに著作権の申し立てがあると、その動画は世界中で再生できなくなると案内されているので、音源の扱いには注意が必要です。ショート動画の始め方や他のSNSとの使い分けは、ショート動画マーケティングの始め方で詳しく解説しています。

タイトル・サムネイル・説明欄を整える

どんなに中身の良い動画でも、一覧で選ばれなければ見てもらえません。タイトルとサムネイルは「誰の、どんな悩みに答える動画か」がひと目で分かるようにするのが基本です。タイトルには視聴者が検索しそうな言葉を入れ、サムネイルでは文字を詰め込みすぎず、スマートフォンの小さな画面でも読めるかを確認しましょう。

カスタムサムネイルについて、YouTubeヘルプでは、通常の動画は16:9、推奨解像度は3840×2160ピクセル、幅は最低640ピクセル、JPGやPNGなどの画像形式が案内されています（YouTubeヘルプ「Add custom thumbnails on YouTube」）。サムネイルもコミュニティガイドラインの対象で、違反すると削除されたり違反警告を受けたりすることがあります。

説明欄には動画の要約、関連する動画や再生リスト、自社サイトへのリンクを入れておくと、次の行動につなげやすくなります。

投稿ペースは続けられる本数で決める

投稿の頻度に正解はありませんが、最初に決めたペースを守り続けられるかどうかのほうが大切です。最初の勢いで高い頻度を設定し、数か月後に更新が止まってしまうと、それまでに集まった視聴者も離れてしまいます。

まずは、今の体制で無理なく作れる本数から始め、作業に慣れて型ができてきたら増やすという順番がおすすめです。公開日を固定しておくと、社内の締め切りも決めやすくなります。

公開前に確認したい設定と規約

動画をアップロードしたら、すぐに公開するのではなく、公開範囲、視聴者の設定、規約に関わる項目を確認してから公開する習慣をつけましょう。企業のチャンネルでは、設定の漏れがそのまま信頼の問題につながることがあります。

公開範囲を使い分ける

YouTubeの動画には、公開、限定公開、非公開の3つの公開範囲があります。YouTubeヘルプによると、公開の動画は誰でも見ることができ、検索結果や関連動画、おすすめにも表示されます。限定公開の動画はリンクを知っている人なら誰でも見て共有でき、チャンネルの動画タブや検索結果には表示されません。非公開の動画は、自分と自分が選んだ人だけが見られます（YouTubeヘルプ「Change video privacy settings」）。

社内で公開前の確認をするときは、非公開や限定公開の状態でアップロードし、確認が終わってから公開に切り替えると安全です。ただし、限定公開でも、公開の再生リストに追加されると人の目に触れる可能性がある点には注意しましょう。

視聴者の設定（子ども向けかどうか）を必ず選ぶ

YouTubeでは、すべてのクリエイターが、動画が子ども向けに制作されたものかどうかを設定する必要があります。YouTubeヘルプでは、子ども向けかどうかの設定は、米国の児童オンラインプライバシー保護法（COPPA）などに基づき、所在地にかかわらず求められると説明されています（YouTubeヘルプ「Set your channel or video’s audience」）。

設定を誤ると、当局との関係で問題になったり、YouTubeがアカウントに対して措置をとったりする可能性があるとされています。また、子ども向けに設定した動画では、コメントや通知などの一部の機能が使えなくなります。企業の動画の多くは大人に向けたものだと思いますが、自社の商材や表現が子ども向けに当たらないか、念のため確認しておきましょう。

有料プロモーションを含む場合は開示する

他社から対価を受けて商品を紹介する動画や、取引先と協力して作る動画など、有料プロモーションを含む場合は、YouTube Studioの動画の設定で、有料プロモーションを含むことを示すチェックボックスをオンにします。設定すると、動画の冒頭10秒間に開示のメッセージが表示されます。

YouTubeヘルプでは、有料プロモーションの開示に関する国内の法的義務を理解して守る責任は、クリエイターとブランドの双方にあると明記されています（YouTubeヘルプ「有料プロダクト プレースメント、スポンサーシップ、おすすめ情報を追加する」）。

自社の商品を自社のチャンネルで紹介するだけなら通常は当てはまりませんが、インフルエンサーとのコラボレーションなどを企画する際は、この設定と国内の法律の両方を確認するようにしましょう。

コミュニティガイドラインと違反警告の仕組みを知っておく

YouTubeには、投稿できる内容を定めたコミュニティガイドラインがあります。YouTubeヘルプによると、最初の違反は通常は警告のみですが、その後の違反には違反警告が付き、アップロードやライブ配信などが一定期間できなくなります。違反警告は発行から90日間有効で、同じ90日の間に3回の違反警告を受けると、チャンネルが削除される可能性があると説明されています（YouTubeヘルプ「Community Guidelines strike basics on YouTube」）。

企業のチャンネルで意図的に違反することは少ないはずですが、たとえば健康や安全に関わる表現、他社の映像や音楽の使用などは、知らないうちに問題になることがあります。担当者がガイドラインに一度目を通し、迷ったときに確認できるようにしておくと安心です。

企画の立て方や公開前のチェック項目づくりで迷っている方は、koujitsuにご相談ください。自社の商材に合ったテーマ選びから一緒に考えます。
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動画から次の行動につなげる導線をつくる

企業チャンネルの成果は、再生された回数だけでは決まりません。見終わった人に、次に何をしてほしいかを決めて、その道筋を用意しておくことが、集客や採用といった目的につなげるためのポイントです。YouTubeの中で別の動画へ案内する方法と、YouTubeの外の自社サイトへ案内する方法の両方を整えておきましょう。

再生リストでテーマごとに整理する

再生リストは、関連する動画をまとめて順番に見てもらうための機能です。YouTubeヘルプでは、動画の再生ページから保存を選び、新しい再生リストを作成して名前と公開範囲を決める手順が案内されています（YouTubeヘルプ「Create & manage playlists」）。

先ほど決めた企画の柱ごとに再生リストを作っておくと、チャンネルを訪れた人が目的の動画を探しやすくなります。「初めての方はこちら」のような入門用の再生リストを用意するのもおすすめです。

終了画面で次の動画やチャンネル登録へ案内する

終了画面は、動画の最後の5〜20秒に、ほかの動画や再生リスト、チャンネル登録ボタンなどを表示できる機能です。YouTubeヘルプによると、終了画面を追加できるのは長さが25秒以上の動画で、標準の16:9の動画では最大4つの要素を置けます（YouTubeヘルプ「Add end screens to videos」）。

外部のWebサイトへのリンクを終了画面に置くにはYouTubeパートナープログラムへの参加が必要で、子ども向けに設定した動画では終了画面を使えない点も覚えておきましょう。動画の最後の数十秒は、終了画面を置くことを前提に構成しておくと、案内が映像と重なって見づらくなるのを防げます。

説明欄から自社サイトへ案内し、成果を計測する

問い合わせや資料請求につなげたい場合は、説明欄の上のほうに、関連するページへのリンクを置きます。動画の中でも「詳しくは説明欄のリンクから」と一言添えると、クリックされやすくなります。リンクにはどの動画から来た人かが分かる目印を付け、アクセス解析ツールで計測できるようにしておくと、どの動画が成果につながったのかを後から振り返れます。

自社サイト側の計測の考え方やレポートの見方は、GA4の使い方で紹介しています。採用が目的の場合は、動画を採用サイトに埋め込んで、応募を考えている人がじっくり見られるようにするのも一つの方法です。採用サイトでの見せ方については、採用サイト制作サービスのページもご覧ください。

YouTubeアナリティクスで分析・改善する

公開した動画は、YouTubeアナリティクスで数字を確認し、次の企画に生かすところまでがひとつの流れです。YouTubeアナリティクスは、YouTube Studioの左のメニューから開くことができ、動画ごとの数字は「コンテンツ」から各動画のアナリティクスを開いて確認します（YouTubeヘルプ「Get started with YouTube Analytics」）。

まず見る指標を決めておく

YouTubeヘルプでは、主な指標として、視聴者に届いたかを示すインプレッション数、インプレッションのクリック率、視聴回数、ユニーク視聴者数、どれだけ見られたかを示す総再生時間や平均視聴時間、どんな人が見ているかを示す登録者数や新しい視聴者・リピーターの割合などが紹介されています。

指標がたくさんあると、どこから見ればよいか迷ってしまいます。最初は「選ばれているか（クリック率）」と「見続けられているか（視聴者維持率）」の2つから見ると、改善すべき場所が分かりやすくなります。そのうえで、最初に決めた目的に合わせて、サイトへの訪問や問い合わせの数もあわせて確認しましょう。

インプレッションのクリック率でサムネイルとタイトルを見直す

インプレッションのクリック率は、YouTube上でサムネイルが表示された後に、どのくらいの割合で視聴されたかを示す指標です。YouTubeヘルプでは、YouTube上のチャンネルや動画の半数は、インプレッションのクリック率が2%から10%の範囲にあると説明されています（YouTubeヘルプ：インプレッションとクリック率の解説ページ）。

ただし、外部のWebサイトや終了画面での表示はこの指標に含まれず、トップページのように多くの人に表示される動画ではクリック率が低くなりやすいとも書かれています。新しいチャンネルや視聴回数の少ない動画では幅が大きくなることもあるため、数字だけで良し悪しを決めず、同じチャンネルの動画どうしで比べて、タイトルやサムネイルの見せ方を見直すのに使うのがよいでしょう。

視聴者維持率で動画の構成を見直す

視聴者維持率は、動画のどの場面で視聴者が見続け、どこで離れたかを示します。YouTubeヘルプの「視聴者維持率の主な瞬間」では、最初の30秒を過ぎても見続けた人の割合（イントロ）、ほとんど離脱がなかった場面、繰り返し見られた場面（急増）、飛ばされたり視聴をやめられたりした場面（急減）を確認できると説明されています（YouTubeヘルプ「Measure key moments for audience retention」）。

ヘルプでは、イントロの割合を高めるには、サムネイルやタイトルと内容を合わせ、最初の30秒の見せ方を試してみることが案内されています。冒頭で離脱が多いなら、最初に「この動画で何が分かるか」を伝える、途中で急に減っている場面があれば、その部分の説明が長すぎないか、話がそれていないかを見直す、といった形で次の動画に反映しましょう。

月に1回の振り返りを習慣にする

数字は毎日見るよりも、月に1回など決まったタイミングで振り返り、次の月の企画に反映するほうが、運用の負担を抑えつつ改善を続けられます。振り返りでは、よく見られた動画とそうでなかった動画を並べて、テーマ、タイトル、サムネイル、冒頭の構成に違いがなかったかを確認します。

あわせて、営業やカスタマーサポートの担当者に、動画を見たというお客様がいたかどうかを聞いてみるのも有効です。数字には表れにくい反応が、次の企画のヒントになることがあります。

YouTubeアナリティクスの数字をどう読み、次の企画にどう生かせばよいか分からない方は、koujitsuにご相談ください。今のチャンネルの状況を一緒に整理します。
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自社運用でつまずきやすい点と外部の力を借りるタイミング

自社運用でつまずく原因の多くは、動画の質よりも、目的や体制、振り返りの仕組みが整っていないことにあります。ここでは、よくあるつまずきと、外部の力を借りることを考えたいタイミングを紹介します。

目的があいまいなまま本数だけを追ってしまう

「とにかく本数を出そう」と始めると、何のための動画なのかが見えなくなり、数字を見ても判断ができなくなります。本数の目標は、目的と届けたい相手を決めたうえで、続けられる範囲で決めるのが基本です。数か月たっても方向性が定まらない場合は、一度立ち止まって、最初に決めた目的を見直してみましょう。

担当者1人に任せきりになる

担当者1人がすべてを抱えると、その人が忙しくなったり異動したりした時点で運用が止まってしまいます。権限を複数人に持たせ、作業の手順やルールを文書に残しておくと、担当が変わっても続けやすくなります。責任者が月に1回は数字と方針を確認する場を設けると、担当者だけで悩む状況も避けられます。

再生回数だけで成果を判断する

再生回数は分かりやすい数字ですが、企業チャンネルの目的が集客や採用であれば、再生回数が多いことと成果が出ていることは必ずしも一致しません。目的に合わせて、サイトへの訪問や問い合わせ、応募といった数字もあわせて追うようにしましょう。再生回数は少なくても、商談の前に見てもらうことで説明の手間が減る、といった効果もあります。

外部の力を借りるタイミング

社内で運用を続けるなかで、企画が出てこない、撮影や編集の時間が取れない、数字は見ているが改善の打ち手が分からない、といった状況が続く場合は、すべてを任せるのではなく、足りない部分だけ外部の力を借りるという選択肢もあります。

koujitsuでは、チャンネルの戦略設計から企画、撮影・編集、YouTubeアナリティクスを使った分析・改善までを支援するYouTube運用代行サービスを提供しています。YouTube以外のSNSも含めて発信全体を見直したい場合はSNSマーケティング代行サービス、動画を広告として配信して見てもらう人を増やしたい場合はYouTube広告運用代行サービスもご覧ください。広告の費用の仕組みはYouTube広告の費用と予算の決め方の記事で解説しています。

まとめ

YouTube企業チャンネルを自社で運用するときは、最初に目的、届けたい相手、社内の体制を決めることから始めます。チャンネルはブランドアカウントで作り、チャンネル権限で担当者ごとに役割を分けておくと、担当者が変わっても運用を続けやすくなります。企画は柱を決めて、長い動画とショートを使い分け、公開前には公開範囲、視聴者の設定、有料プロモーションの開示、コミュニティガイドラインを確認しましょう。

公開した後は、再生リストや終了画面、説明欄のリンクで次の行動へ案内し、YouTubeアナリティクスでクリック率や視聴者維持率を確認して、次の企画に反映します。大きな目標を一度に追うよりも、続けられるペースで公開と振り返りを繰り返すことが、自社運用を成果につなげる近道です。

YouTube企業チャンネルの立ち上げや、自社運用の進め方を見直したい方は、koujitsuにお問い合わせください。累計1,800社以上の支援実績をもとに、自社に合った運用の形を一緒に考えます。
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