D2Cマーケティングとは?意味と進め方、CRM・定期購入・SNS活用のポイント
「D2C」という言葉はよく見かけるものの、普通のネットショップと何が違うのか、マーケティングでは何から手をつければいいのか、ぼんやりしたままになっている方も多いのではないでしょうか。広告を出せば売れる、SNSでバズれば伸びる、という単純な話でもありません。
この記事では、まずD2Cとは何かを整理し、そのうえでD2Cならではのマーケティングを「ブランドストーリー」「顧客との直接の接点」「一次データとCRM」「定期購入とLTV」「SNSとコミュニティ」「広告」の順に見ていきます。定期購入の表示ルールは、消費者庁の公式資料で確認できた内容だけを紹介します。
EC全体の集客方法やECサイトのSEOは別の記事で詳しく扱っているので、ここでは「D2Cだからこそ考えること」に絞ってお話しします。気になるところから読んでみてください。
自社ブランドの売り方やマーケティングの順番を、一度外の目で整理してみませんか。koujitsuでは現状の確認から一緒に考えます。
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| 確認したい ポイント |
結論 | 詳細 |
| D2Cの意味は? | 自社の商品を自社の売り場で直接売る形です | Direct to Consumerの略で、企画した商品を卸や小売を通さず、自社ECなどで消費者に直接届けるビジネスモデルを指します。 |
| D2Cのマーケティングの進め方は? | 誰に何を約束するかを先に決めます | ブランドの考え方を決め、接点を設計し、初回購入後のCRMで関係を続け、LTVと獲得単価の両方を見て広告やSNSを調整します。 |
| 定期購入で気をつけることは? | 最終確認画面の表示義務を守ります | 特定商取引法により、各回の分量や代金、2回目以降の金額、解約の条件などを注文確定前の画面に分かりやすく表示する必要があります。 |
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無料で相談するD2Cとは?自社の商品を消費者へ直接届けるビジネスモデル
D2CはDirect to Consumerの略で、自社で企画・製造した商品を、卸や小売店を通さずに、自社のECサイトなどで消費者へ直接販売するビジネスモデルのことです。「DtoC」と書かれることもありますが、意味は同じです。
製造は自社工場でなくても、OEMなどで外部に委託するケースもあります。ポイントは「誰が作ったか」よりも、自社がブランドの持ち主として商品を企画し、自社の売り場で、自社の言葉でお客さんに届けているかどうかです。
店舗を持つD2Cブランドもあります。ECだけでなく、ポップアップストアや直営店でお客さんと会い、その体験をECでの購入につなげる形です。ここでも、売り場とお客さんとの関係を自社で持っているという点は変わりません。
B2C・ECモール出店との違い
B2Cは「企業が消費者に売る取引」全体を指す広い言葉で、D2CはB2Cの中の一つの売り方です。メーカーが問屋や小売店に卸し、店頭で売ってもらう形もB2Cですが、D2Cとは呼びません。
ECモールへの出店との違いも整理しておきます。モールは集客力のある売り場を借りられる一方で、ページの見せ方や購入後の連絡の仕方には、モールごとのルールの範囲内で取り組むことになります。D2Cの自社ECでは、サイトのデザインや購入の流れ、購入後のメールの内容まで自社で決められます。
どちらが正しいという話ではなく、モールと自社ECを併用するブランドもあります。ECマーケティングの基本的な考え方は、EC運営の基本をまとめた記事で整理しているので、モールを含めて比べたい方はあわせて読んでみてください。
D2Cのマーケティングが通常のECと違うところ
D2Cのマーケティングで一番違うのは、売り場への集客から購入後のお付き合いまで、全部を自社で設計する前提になることです。モールの検索結果や店頭の棚に並べてもらうことで見つけてもらう、という入口がないため、自分で知ってもらう工夫が必要です。
その代わり、誰がどんなきっかけで来て、何を買い、どのくらいの間隔でまた買ってくれたかというデータが、自社の手元に残ります。この記録をもとに、商品やメッセージを少しずつ直していけるのがD2Cならではの面白さです。
つまりD2Cのマーケティングは、「一度売って終わり」ではなく、「ブランドの考え方に共感してくれる人と、長く関係を続ける」ための仕組みづくりだと考えると分かりやすいです。ここから先の各章も、この前提に沿って並べています。
D2Cのマーケティングで得られることと、引き受けること
D2Cは自由度が高い分、自社で引き受ける仕事も増えます。始める前に「得られること」と「引き受けること」の両方を並べておくと、どこに力を入れるべきかが見えやすくなります。
得られることの一つめは、お客さんとの直接のやり取りです。問い合わせ、レビュー、購入後のアンケートなどを通じて、商品の感想や不満を自分たちで受け取れます。二つめは、価格や見せ方、キャンペーンの内容を自社で決められることです。三つめは、購入履歴などのデータが自社に残ることです。
引き受けることは、まず集客です。売り場の入口を自分で作る必要があるため、広告、SNS、検索、メールなどの施策を自社で組み合わせることになります。次に、ECサイトの運営、決済、配送、問い合わせ対応、返品対応といった、購入の前後の業務があります。
もう一つ見落としやすいのが、表示に関するルールへの対応です。定期購入を扱う場合の特定商取引法の表示や、SNSで第三者に紹介してもらう場合のステルスマーケティング規制など、売り場を自社で持つ以上、表示の責任も自社にあります。これらは後の章で、公的機関の資料をもとに紹介します。
| 観点 | D2Cで得られること | D2Cで引き受けること |
| お客さんとの関係 | 感想や不満を直接受け取れる | 問い合わせや返品への対応 |
| 売り方 | 価格・見せ方・購入の流れを自社で決められる | 集客の入口を自分で作る |
| データ | 購入履歴や行動の記録が自社に残る | データの整理と活用の仕組みづくり |
| 表示 | ブランドの言葉で商品を説明できる | 特定商取引法や景品表示法の表示ルールへの対応 |
D2Cのマーケティングを組み立てる順番
D2Cのマーケティングは、「誰に、何を約束するブランドなのか」を決めてから、接点、購入後のお付き合い、広告の順に組み立てると迷いにくくなります。広告やSNSの手法から先に決めると、発信の内容がぶれやすくなるためです。
全体の流れをざっくり書くと、①ブランドの考え方と届けたい相手を決める、②お客さんがブランドを知ってから買うまでの接点を設計する、③初回購入後の連絡でリピートにつなげる、④定期購入やLTVで事業の採算を確認する、⑤SNSやコミュニティで関係を深める、⑥広告で接点を広げる、という順番です。
実際には同時に動かす部分もありますが、迷ったときは「この施策は、どのお客さんの、どの段階に向けたものか」に立ち戻ると判断しやすくなります。事業全体の戦略から整理したい場合は、koujitsuの戦略マーケティング支援のページで支援内容を確認できます。
ブランドストーリーとコンセプトを決める
ブランドストーリーは、「なぜこの商品を作ったのか」「誰のどんな困りごとを解決したいのか」をお客さんに伝わる言葉にしたものです。立派な物語を作る必要はなく、作り手が実際に考えていることを、飾らずに言葉にするところから始めます。
書き出すときは、届けたい相手、その人が今困っていること、商品が約束すること、作り手のこだわり、あえてやらないこと、の5つを1枚にまとめてみるのがおすすめです。とくに「あえてやらないこと」は、ブランドの性格をはっきりさせるのに役立ちます。
ここで決めた言葉は、商品ページ、SNSのプロフィール、広告の文章、同梱物、購入後のメールまで、すべての接点で使い回します。接点ごとに言うことが変わると、お客さんの中でブランドの印象がまとまらないためです。
お客さんとの直接の接点を設計する
接点の設計では、お客さんがブランドを知る→興味を持つ→比べる→初めて買う→使ってみる→また買う、という段階ごとに、どこで何を伝えるかを書き出します。いわゆるカスタマージャーニーの考え方です。
D2Cでは、商品が届いた瞬間も大切な接点になります。梱包、同梱するカード、使い方の説明、最初のメールなど、店頭の接客にあたる部分を自分たちで用意できるからです。初回購入の直後に何を伝えるかで、その後の使い続けやすさが変わってきます。
カスタマージャーニーの作り方の手順は、カスタマージャーニーマップの作り方の記事で詳しく紹介しています。D2Cの場合は、「使ってみる」「また買う」の段階を細かめに書いておくと、次の章のCRMの設計にそのままつながります。
ブランドの考え方や接点の設計を、実際の商品ページやSNSに落とし込むところまで一緒に整理しませんか。koujitsuでは戦略づくりから制作・運用までご相談いただけます。
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一次データとCRMで、購入後のお付き合いを続ける
D2Cの強みである自社のデータは、集めるだけでは役に立たず、「誰に、いつ、何を伝えるか」を決めるために使って初めて意味が出ます。ここでいう一次データとは、自社のECサイトや問い合わせ、アンケートなどを通じて、自社が直接受け取った情報のことです。
CRMは、お客さんとの関係を管理し、その情報をもとに連絡の内容やタイミングを変えていく取り組みです。D2Cでは、メール、LINE、同梱物、会員ページなどがCRMの主な手段になります。
集めるデータを先に決める
最初から何でも集めようとすると、管理が大変になるだけで使われないデータが増えてしまいます。まずは「購入の記録」「サイトでの行動」「お客さんの声」の3種類に分けて、使い道があるものから集めるのが現実的です。
購入の記録は、初回購入日、購入した商品、購入回数、最後に買った日などです。サイトでの行動は、どのページから来て、どのページを見て、どこで離脱したかといった情報で、アクセス解析ツールで確認できます。GA4の基本的な使い方はGA4の使い方の記事にまとめています。
お客さんの声は、レビュー、問い合わせの内容、購入後のアンケートなどです。数字には表れない「なぜ買ったのか」「なぜやめたのか」が分かるので、商品の改善やブランドの言葉づくりに直接使えます。少ない件数でも、一つひとつ読む価値があります。
購入回数や時期でメッセージを分ける
CRMの基本的なやり方の一つが、購入回数や最後に買ってからの日数でお客さんを分け、それぞれに合った連絡をする方法です。たとえば、初めて買った人には使い方や続けるコツ、2回目を買った人には関連商品、しばらく買っていない人には近況のお知らせ、といった具合です。
初回購入後の数通をあらかじめ決めておき、自動で送るステップメールも、購入後の連絡を仕組みにする手段の一つです。具体的な組み立て方はステップメールの作り方の記事で紹介しています。LINE公式アカウントを使う場合は、友だちの集め方の記事も参考になります。
毎回クーポンを送ると、割引がないと買わないお客さんが増えてしまうこともあります。ブランドストーリーで決めた言葉を軸に、開発の裏側や使い方の工夫など、割引以外の話題も混ぜておくと、連絡そのものを楽しみにしてもらいやすくなります。koujitsuでは、CRM運用支援のページで紹介している範囲で、顧客データを使った連絡の設計や運用を支援しています。
定期購入とLTVの考え方、表示ルールの確認
D2Cでは、食品やサプリメント、化粧品、日用品など、繰り返し使う商品を定期購入で届ける形をとるブランドもあります。定期購入は売上の見通しを立てやすくする一方で、表示のルールが法律で細かく決められている売り方でもあります。
この章では、まずLTVという数字の見方を整理し、そのあとで特定商取引法の表示ルールを、消費者庁の公式資料で確認できた範囲で紹介します。
LTVと獲得単価のバランスを見る
LTV(顧客生涯価値)は、1人のお客さんが取引を始めてから終えるまでに、自社にもたらす売上や利益の合計です。簡単に見るなら「平均購入単価×平均購入回数」で売上ベースのLTVを出し、そこから原価や配送費などを引いて利益ベースで確認します。
D2Cでは、1人のお客さんを獲得するのにかかった広告費(獲得単価、CPA)と、LTVを並べて見るのが基本です。初回の購入だけでは広告費を回収できなくても、2回目以降の購入で回収できるなら事業としては成り立つ、という考え方ができます。逆に、継続率を高く見積もりすぎると、回収できないまま広告費だけが膨らみます。
目標のCPAの決め方はCPAの目標設定の記事、広告費に対する売上の見方はROASの記事で詳しく解説しています。D2Cでは、獲得単価の上限を「初回の利益」ではなく「実際の継続率から計算したLTV」で決め、実績が出るたびに見直すのが安全です。
特定商取引法で決められた最終確認画面の表示
通信販売で定期購入を扱う場合は、特定商取引法の表示ルールを必ず確認しておきましょう。消費者庁の記者会見(2022年2月)の内容によると、詐欺的な定期購入商法への対策として特定商取引法が改正され、2022年6月1日に施行されました。注文確定の直前の画面(最終確認画面)で、一定の事項を表示することが義務になっています。
消費者庁の「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」では、最終確認画面に表示する事項として、分量、販売価格(送料を含む)、支払の時期と方法、引渡しの時期、申込みの期間(定めがある場合)、申込みの撤回や解除に関すること、の6つが挙げられています。
定期購入の場合は、これに加えて、各回の分量と回数(総量が分かるように)、各回の代金と支払総額、初回と2回目以降の代金が違う場合はその両方、各回の代金の支払時期と商品の引渡時期を分かりやすく表示する必要があります。無料や割引の期間のあとに通常価格へ切り替わる場合は、その時期と金額も示します。
期間の決まっていない定期購入なら、その旨をはっきり書きます。同じガイドラインでは、一定期間(たとえば1年間)の支払総額を目安として示し、目安であることを書き添える方法も紹介されています。自動で更新される契約かどうか、解約の申出の期限や違約金、解約方法の制限がある場合はその内容も表示事項です。
誤解を招く表示の例と、違反した場合
同じガイドラインには、誤解を招くおそれのある表示の例も載っています。たとえば、「初回無料」「お試し」を大きく見せて、定期購入の条件を離れた場所や小さな文字、確定ボタンの下に置く、「いつでも解約可能」と強調しながら実際の解約条件を小さく載せる、といった画面です。
ほかにも、有料の申込みであることが分からない「送信する」「次へ」だけのボタン、注文内容を修正するための戻るボタンがない画面、定期購入が初期設定で選ばれていて気づきにくい画面などが例として示されています。D2Cの購入画面を作るときは、ガイドラインの画面例と自社のカート画面を見比べておくと安心です。
消費者庁の事業者向け資料では、必要な事項を表示しないことなどによって消費者が誤認して申し込んだ場合、消費者がその申込みを取り消せる場合があると説明されています。カートシステムの設定で対応できる部分も多いので、表示の確認は公開前とシステムの変更時に行いましょう。
解約の手続きを分かりにくくすると、表示ルールの面で問題になるだけでなく、ブランドへの信頼も損ないかねません。D2Cのマーケティングでは、続けてもらう工夫は商品体験や連絡の内容で行い、やめたい人がやめられる仕組みは最初から用意しておくのがおすすめです。
定期購入の導線やCRMの設計、LTVをもとにした広告費の考え方を見直したい方は、koujitsuにご相談ください。現在の数字を見ながら優先順位を整理します。
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SNSとコミュニティでブランドの考え方を伝える
D2CにとってSNSは、新しいお客さんに見つけてもらう入口であり、すでに買ってくれた人と関係を続ける場所でもあります。売り込みの投稿だけを並べるより、ブランドストーリーで決めた考え方を、日々の投稿の中で少しずつ見せていくことが基本になります。
投稿の題材としては、商品の使い方、作っている現場の様子、開発で迷ったこと、お客さんからの感想とそれへの返事などがあります。こうした内容は、モールの商品ページでは伝えにくい、作り手の顔が見える情報です。
公式アカウントの役割を決める
公式アカウントは、SNSごとに「何のために使うか」を一つ決めておくと、投稿の中身がぶれにくくなります。写真や短い動画で世界観を見せる、新商品や在庫の情報を早く届ける、購入者からの質問に答える、といった役割の分け方です。
複数のSNSを同時に始めると、どれも更新が止まりがちです。最初は一つか二つに絞り、続けられる頻度を決めてから広げるほうが、結果として長く運用できます。各SNSの運用体制の考え方は、koujitsuのSNSマーケティング支援のページやInstagram運用支援のページで紹介している支援内容も参考にしてください。
お客さんの投稿・インフルエンサーとステマ規制
お客さんが自分から商品の感想を投稿してくれると、ブランドの言葉とは別の角度から商品の良さが伝わります。一方で、事業者が依頼して投稿してもらう場合は、広告であることが分かる表示にする必要があります。
消費者庁によると、2023年10月1日から、事業者の広告であるのに一般消費者が広告だと判別しにくい表示が、景品表示法の不当表示として規制されています。規制の対象は広告主である事業者で、依頼を受けたインフルエンサーなどの第三者は対象ではないとされています。つまり、表示の責任はブランド側にあります。
インフルエンサーに商品を提供して紹介してもらう、レビューを書いてくれた人に特典を出す、といった施策を行う場合は、どんな表示にしてもらうかを依頼の段階で取り決めておきましょう。どこまでが規制の対象になるかは、消費者庁のページで具体例とあわせて確認できます。
購入者が集まる場をつくる
D2Cでは、購入者同士や作り手と購入者が交流できる場をつくるブランドもあります。コミュニティの目的は売り込みではなく、商品をもっと楽しんでもらうことと、お客さんの声を直接聞くことに置くと続けやすくなります。
形はさまざまで、会員限定のメールやLINE、オンラインの交流会、ポップアップストアでのイベントなどがあります。いきなり大きな場をつくるより、熱心な購入者数人に新商品の感想を聞く会から始めるくらいがちょうどよいかもしれません。
ここで出た意見は、商品の改善やブランドの言葉づくりにそのまま生かせます。「意見を言ったら商品に反映された」という体験は、お客さんにとってもブランドを応援する理由になります。
広告は「新しい人に知ってもらう」と「戻ってきてもらう」で使い分ける
D2Cで広告を使うときは、まだブランドを知らない人に届ける広告と、一度サイトに来た人に戻ってきてもらう広告を分けて考えます。目的が違うので、見る数字も、伝える内容も変わります。
新しい人に知ってもらう段階では、SNS広告や動画広告で、ブランドの世界観や商品が解決する困りごとを伝えます。悩みが具体的な人には、検索広告で、その悩みを調べている瞬間に商品を見つけてもらう方法もあります。SNS広告の運用はSNS広告の支援ページで紹介しています。
一度サイトに来た人やカートに商品を入れたまま離れた人には、リターゲティング広告で改めて案内できます。仕組みと注意点はリターゲティング広告の記事で解説しています。どちらの広告も、前の章で決めたLTVと獲得単価の上限を基準に、予算や配信先を調整していきます。
広告から来た人が最初に見るページも大切です。広告の内容とページの内容がずれていると、せっかく来てもらっても購入につながりにくくなります。ランディングページの構成はLPの構成の記事、購入率の改善はCVR改善の記事で詳しく紹介しています。
ECの集客方法を広告以外も含めて比べたい場合は、ECサイトの集客方法の記事、検索からの集客を強化したい場合はECサイトのSEOの記事が参考になります。D2Cでは、広告だけに頼らず、検索やSNS、メールからの来訪を少しずつ増やしていくと、獲得単価が上がったときの影響を小さくできます。
広告の配信設計と、広告から来た人が買いやすいページづくりをまとめて見直したい方は、koujitsuにお声がけください。広告運用からLP・ECサイトの改善まで相談できます。
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D2Cのマーケティングで見ておきたい数字
D2Cでは、「新しいお客さんを増やす数字」と「お客さんに続けてもらう数字」を分けて追うと、どこに手を打つべきかが分かりやすくなります。売上だけを見ていると、新規が増えたのか、リピートが増えたのかが分からないためです。
| 段階 | 見る数字の例 | 見直す施策の例 |
| 知ってもらう | 広告の表示回数、SNSのリーチ、サイトへの新規訪問数 | 広告の配信先、SNSの投稿内容 |
| 初めて買ってもらう | 購入率(CVR)、獲得単価(CPA) | LP・商品ページ、購入の流れ |
| 続けてもらう | 2回目購入率、定期購入の継続率、解約理由 | 購入後のメール・LINE、同梱物、商品の改善 |
| 事業として成り立たせる | LTV、LTVと獲得単価の比較 | 広告費の上限、価格や商品の組み合わせ |
数字は毎日追いかけるより、週や月の単位で決まった数字を確認し、大きく動いたところだけ原因を探るほうが続けやすいです。とくに2回目購入率は、初回購入後の体験やCRMの内容がそのまま表れる数字なので、D2Cでは早めに見始めておきたい指標です。
解約理由や離脱の理由は、数字だけでは分からないことも多くあります。アンケートの自由回答や問い合わせ内容を月に一度読み返し、数字の変化と合わせて見ると、次に試すことが決めやすくなります。
社内でやること・外部に頼むことの分け方とkoujitsuの支援
D2Cのマーケティングは範囲が広いので、すべてを社内でまかなうのは大変です。ブランドの考え方や商品の判断は社内に残し、制作や運用の手が足りない部分を外部に頼む、という分け方が考えやすいでしょう。
外部に頼みやすいのは、ECサイトの制作や改修、広告の運用、SNSの投稿制作、メールやLINEの配信設計などです。どこまでを任せるか、成果をどの数字で確認するかは、依頼前に決めておくと進めやすくなります。EC運営を外部に頼む場合の選び方は、EC運営代行の記事で詳しく紹介しています。
株式会社koujitsuは、事業戦略・マーケティング支援を軸に、Web制作・広告運用・SEO・SNS運用・ナーチャリングを支援しており、公式サイトでは累計1,800社以上の支援実績を掲載しています。D2Cに関わる部分では、ECサイト制作の支援ページやEC運用支援のページで紹介しているECサイトの制作・運用のほか、広告運用、SNS運用、CRMなどのナーチャリングをまとめてご相談いただけます。
料金は支援の範囲によって変わるため、お問い合わせのうえでご案内しています。「どこから手をつければいいか分からない」という段階でも、現状を一緒に整理するところからお手伝いします。
まとめ
D2Cは、自社で企画した商品を、卸や小売を通さず自社の売り場で消費者へ直接届けるビジネスモデルです。D2Cのマーケティングは、集客から購入後のお付き合いまでを自社で設計し、ブランドの考え方に共感してくれる人と長く関係を続けるための仕組みづくりだと言えます。
進め方としては、ブランドストーリーと届けたい相手を決め、接点を設計し、一次データとCRMでリピートにつなげ、LTVと獲得単価を見ながら広告やSNSを調整していく流れが基本です。定期購入を扱う場合は、消費者庁のガイドラインで最終確認画面の表示事項を確認し、SNSで第三者に紹介してもらう場合はステルスマーケティング規制にも気をつけましょう。
全部を一度に整える必要はありません。まずは自社の数字の中で一番気になるところ、たとえば2回目購入率や獲得単価から、一つずつ見直してみてください。
D2Cブランドのマーケティングをどこから整えるか迷ったら、koujitsuにご相談ください。ブランドの考え方の整理から、EC・広告・SNS・CRMの運用まで一緒に考えます。
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